job tag(新しいタブで開く)(厚生労働省の職業情報提供サイト)の職業アクセスランキング(2026年10月時点)。数字は公開中の求人数です。
職業の小分類(研究・技術 › 開発技術者)
全国のハローワークで公開中の機械開発技術者の求人を、都道府県・市区町村・雇用形態・賃金で探せます。厚生労働省編職業分類の小分類です。
同じ中分類(開発技術者)の小分類ごとの、全国の求人数です。
都道府県ごとの機械開発技術者の求人数です。就業場所が複数の都道府県にある求人は、それぞれで数えています。
ハローワークで受け付けた日の新しい順です。
job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)で「機械開発技術者」にあたる7つの職業の説明です。職業解説から抜粋しています。
産業用ロボットの研究開発を行う。産業用ロボットは工場などにおいて、組立、溶接、塗装、搬送等に幅広く導入されている。ロボットは大きく分けて、工場の生産工程で稼働している産業用ロボットと、人の活動を支援するサービスロボットがある。サービスロボットは手術の支援、掃除や巡回、介護での介助、店舗の受付やフロアサービスなどで使われている。ここでは産業用ロボットを解説するが、産業用ロボットとは「自動制御され、再プログラム可能で、多目的なマニピュレータであり、3軸以上でプログラム可能で、1か所に固定して又は移動機能をもって、産業自動化の用途に用いられるロボット。」(ISO、JIS)とされている。最近は柵を設けず人間と一緒に作業をする協働ロボットの開発が多くなっている。協働ロボットは基本的には万が一作業者と接触した場合、その接触を検知することにより、動作を停止するものであるが、そもそも協働ロボットが稼働する際には、設備環境面においてセンサーなどによりロボットが作業者と接触しないよう何重もの安全策がとられている。
産業用ロボットは顧客から要求に応える形で一から作り上げるものと、既存の製品の改良や一連のシリーズとして、コンセプトやデザインを引き継いで開発するものがある。一から作る場合は顧客の要求から基本設計を行い、詳細設計、試作、試験、そして量産に入り、顧客に納品する。この一からの開発は割合としては少なく、既存の産業ロボットの性能や機能を向上させる開発が多い。どちらの開発でも協力会社と共同で行うこともある。
産業用ロボットではソフトウェアの重要性が高まっており、センサーの情報から画像認識したり、高速で正確な動作もプログラミング(コーディング)で行われている。また、顧客に導入したロボットの機能向上を求められ、ソフトウェアの改良で対応することもある。
産業用ロボットの研究開発には、幅広い工学の知識が求められる。大学・大学院、また高専で機械、電気・電子、制御等を学んだ者が多い。近年はAI(人工知能)を含め情報処理を学んだ者も求められている。
入職後、発注者の要求に応え、関係者から信頼されるような研究開発が行えるまでには、早くても3~4年程度、平均的には5~6年の期間がかかるとされる。
職場としては、民間企業、国・民間の研究機関などがある。大手企業の研究施設や研究開発部門で働いていることが多い。民間企業で働く場合、会社の就業規則により相違はあるが、実働8時間で原則、土日祝日は休みとなっている。開発のピーク時などには残業となることも多い。ほとんどが正社員であり、給与は月給制である。
産業用ロボットは欧米、アジアに広く輸出されている。国内においても少子高齢化に伴う人手不足で協働ロボットの導入が進んでいる。
精密測定機器、光学機器、医療用機器など高い精度が要求される機械の研究開発、設計、及び製造工程の技術開発、管理を行う。
製品開発工程の上流にあたる製品の構想から設計を担当する研究開発・設計技術者と、下流にあたる品質を維持しつつ量産するための製造工程等の技術開発を担当する生産技術者がおり、同じ製品を開発から商品化までチームを組んで業務を行う。
研究開発・設計技術者が担当する設計業務には、概念設計・基本設計・詳細設計・生産設計という4つの工程がある。概念設計では、社内の企画担当者や顧客からの要望などを踏まえて製品コンセプトを策定し、製品概要やコスト計算も踏まえた大まかな設計を行う。基本設計では、概念設計に沿って、CADソフトで設計図を描き、解析ツールのCAEを使って強度などを確認する。詳細設計では、プロトタイプを作製して、動作確認、安全性や使い勝手、デザインなど多岐にわたる設計検証レビューを数回にわたって行い、材質加工や組立の工程に至るまで詳細に記述した設計図面を作成する。生産設計では、部品の共通化や削減、組立工数の簡略化を追求して、性能とコストを両立させて、量産が可能な設計に仕上げる。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、専門知識が必要な職業なので、新規学卒の場合、高専、大学、大学院卒が多く、電気・電子・機械・光学を専攻している者が多い。中途採用の場合は、同業種間の移動が多い。
入職後は、社内で研修を受けて技術者への道をスタートさせる。キャリアパスとしては、例えば新製品の開発部門に配属された場合は、図面の修正や部品の手直し、技術資料の修正等といった設計補助を経て設計担当者になり、営業、デザイン、製造部門のスタッフと連携し、最新の技術を取り込んで設計を繰り返し、必要な経験を積んでいく。その後チームリーダーやマネジャーになる場合もある。
勤務先は、精密測定機器、光学機器、医療用機器等精密機器メーカーやその関連会社である。
雇用形態は正社員が多く、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。賃金は月給制で、労働時間はフレックスタイム制、完全週休二日制が採用されている場合が多い。
プラントの基本設計、詳細設計等を行う。
プラントには製品(石油・化学・鉄・非鉄等)を製造するもの、エネルギー(電気・ガス)を得るもの、ごみ等の廃棄物や水を処理するものなど様々な種類があるが、プラント建設の流れはほぼ共通で、基本設計、詳細設計、見積、機器の調達、建設工事、試運転、装置の引渡しのステップで行われる。
主要業務は基本設計と詳細設計であるが、調達機器のレビュー(仕様と価格の評価)と設計チェック、建設工事の支援と完成検査、試運転要領書の作成や試運転の実施と性能確認等も業務に含まれる。プラントは求められる機能・性能等を発揮するために多くの装置から成り立っており、基本設計では、これらの装置の組み合わせを考え、装置の中での原料の温度・圧力・流量を決め、装置の大きさや全体の構造・配置を決定する。
一般的に大学の理工学部卒業者が多く、修士課程以上を修了した者の比率も高くなっている。専攻としては、応用化学、化学工学、機械工学、土木工学、建築工学、電気・電子工学、システム工学、制御工学、情報科学などが多い。
入社後は、仕事をしながらOJTによって指導・育成される。入社して2~3年を経過し、自分の専門分野のことがある程度理解できるようになると、ローテーションで他部門へ異動したりすることによって、自分の専門分野の周辺技術を身につけ、技術の幅を広げていく。さらに、6~7年経つと担当分野の設計技術者の指導者的な立場を務める場合もある。
勤務先は、大手・中堅のプラント建設専門のエンジニアリング会社をはじめとして、建設会社等である。
就業者は男性が多かったが、最近は女性の採用を積極的に行っている会社も多い。
航空機のジェットエンジンを研究開発する。
現代のジェット機はジェットエンジンと機体を別々の会社が開発し、ジェットエンジンメーカーは機体メーカーからの受注による開発を行うのが一般的である。ここでは航空機開発のうちジェットエンジンの開発を行うエンジニアについて記載する。以下の解説では短く「エンジニア」としている。
ジェットエンジンの開発は、大きく分類して「設計」、「型式証明」、「量産」の3つの段階に分かれる。
入職者の学歴は大卒と大学院卒(修士)が多い。工学系の基礎知識に加え、機械系であれば機械の知識や理論、流体系であれば流体の知識や理論を身につけていることが要求される。就職時に必要な免許や資格はない。
定期採用の他に中途採用によりジェットエンジンメーカーに就職するチャンスもあるが、その場合、産業用ガスタービン等ジェットエンジンに関連する業種からの転職者が多い。機体やジェットエンジン開発経験を活かして転出する者もいるがエアライン会社に転職するという例もある。
機体開発を含めエンジニアの多くが太平洋ベルト沿いの工業地帯で就業している。航空機産業は欧米がビジネスの中心であるため、国内外問わず、出張や転勤の可能性はある。また、開発や生産の拠点が海外にも存在する場合、開発や生産段階のエンジニアとして海外へ駐在員として赴任する可能性もある。海外出張は会議、学会や展示会等も含めて頻繁に機会がある。
男性エンジニアが多いが女性エンジニアも増加傾向で幅広く活躍している。正社員だけでなく、データ整理や製図作成等指示に基づいて業務をする契約社員のエンジニアもいる。
市場の様々なニーズに応え、最新の技術を駆使して、機械製品を開発・設計する。
設計の対象となる機械には、車から産業用機械まで多岐にわたる。製造業には機械製品の部品を作る企業もあれば、消費者向けの製品を作る企業もある。
仕事は、まず顧客の要望を確認し、社内、関係会社との共有、すり合わせを行う。類似品の調査なども平行して行い、コンセプトの設定、使用可能な技術、資材、部品を考え、製図ソフトや解析ツールを用いてシミュレーションを繰り返しながら基本的な仕様を考案する。シミュレーションではコストや安全性、環境への配慮を総合的に勘案し、実現可能性を検討しなければならない。多くの場合、試作品を制作して検証する。仕様が固まると量産化を前提とした設計図を引き、設計図自体が実現可能かどうか、ミスがないかのチェックも重要な業務である。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒採用の場合は材料力学、機械力学、流体力学、熱力学の4力学に加えてメカトロニクス、制御工学など広範な知識が求められるため高専卒、大学、大学院卒などがほとんどである。
入職後は、勤続年数やスキルに応じた教育研修が行われることも多い。設計する機械に応じた研修を行う企業もある。
勤務先は機械設計メーカー、機械設計専門会社である。製造業が集積している地域で就業することが多い。
就業者は、男性が多数を占めている。就業者は正社員が多い。また、就業者の中核となっているのは30代~50代の世代で、およそ7割がこの年代で占められている。
医療機器メーカーで、医療現場で使用する医療機器の研究開発・設計を行う。
医療機器には、メスや注射器などの小物から、心臓ペースメーカーやMRI、レントゲン装置などの大型のものまで、医療現場で用いられるさまざま製品が含まれる。ここでは主に、例えば内視鏡のような使用における安全上のリスクが比較的高い医療機器の開発を中心に説明する。
医療機器開発技術者は、製品の構想・設計から製造まで、チームを組んで業務を行う。医療機器の開発・設計業務には、概念設計・基本設計・詳細設計・生産設計という4つの工程がある。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒者の場合、工学系・理学系を履修した大卒者や大学院卒者が多い。中途採用の場合は、実務経験が評価され、他業種からの転職もみられる。
入職後は、社内で法規制や設計等に関する研修を受けた後に、OJTを通じて仕事に必要な専門知識を学んでいく。初めの1年~2年程度は、先輩について、図面の修正や部品の手直し、技術資料の修正といった補助業務を行いながら、設計担当者としてキャリアを積んでいく。昇進を経てチームリーダーになり、その後、管理職になる場合もある。
勤務先は医療機器メーカーで、研究開発拠点は郊外にある場合が多い。
男女比率は企業や部署によるが、男性の割合が多い。雇用形態は、正社員が多いが、一部の工程や特定の業務を専門的に担当する派遣社員もいる。
バイオマス発電のプラントを設計する。バイオマス発電プラントを建設する場合、基本設計、詳細設計、建設工事、試運転・検査、引き渡しという流れになるが、この中で基本設計と詳細設計を担当する。建設の途中で建設現場に行き、設計と建設の調整等を行うこともある。
バイオマス発電では、石炭、石油、天然ガスのような化石燃料ではなく、木材や農産物残渣 など生物由来の原料をそのまま燃焼したり、ガス化して発電を行う。バイオマス発電プラントは大きく分けて、燃料供給設備、燃焼機、ボイラー 、タービン 、発電機、排ガス処理設備等の各機器から構成される。
バイオマスプラントを建設する場合、事前の環境調査、役所への届出等が必要になるがこれはプラントの発注者が行い、必要であればバイオマス発電の設計者はそれを支援する。プラントの発注者は発電事業者、豊富な燃焼材がある会社、農産物残渣や食品廃棄物を焼却する会社等である。二酸化炭素排出量削減のために再生可能エネルギー の固定価格買取制度 が導入されており、新規参入する会社もある。また、自らの工場や店舗で使う電力を太陽光、風力とともにバイオマス発電で賄い、消費電力に占める再生可能エネルギーの比率を高めている会社もある。
バイオマス発電の建設だけを行う会社は少なく、様々なプラントを建設する会社が多い。そのため新卒の場合は様々なプラント建設会社に技術系の総合職として採用され、やがてバイオマス発電のエキスパートになっていく者もいる。機械、化学、電気、エネルギー、環境等理工系分野を学んだ院卒、大卒、高専卒の出身者が多い。プラント運転の効率化や自動化のため、電子、情報等を履修した者もいる。
中途採用の場合は発電事業者、建設会社、機器メーカー等の技術者が持っている技術に期待され、入社することが多い。
勤務先は各種プラントの建設会社が多い。就業場所は、本社の設計部門であり大都市周辺が多く、全国各地の建設現場に出張に行くこともある。
就業者は男性が多く、年齢層としては若年から中高年まで幅広い。大半が正社員であり、給与は月給制が多い。
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成