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トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して貨物を輸送する。

仕事内容は、貨物の種類、トラックの形状、輸送距離などにより違いがある。例えば、小型トラックはコンビニ配送や宅配便など近距離向け、大型トラックは都市間など長距離、大量輸送向けである。その他、タンクローリー、ミキサー車のような特殊なトラック、海外から輸入されたコンテナや特大貨物を輸送するトレーラーなど特別な用途のものがある。トラック輸送には、自社の貨物を輸送する自家用トラック（白地のナンバープレート）と、他社の貨物を有償で輸送する営業用トラック（緑地のナンバープレート）の2種類がある。

国内の貨物総輸送量のうち、トラックの占める割合はトンベースで９割、トンキロベース（トン数に輸送距離を乗じて仕事量を表す単位）で６割を占める。また、伸長が著しいインターネット通販の市場では、翌日配達、細かな時間指定や温度管理等のサービスの高度化が消費者や荷主の支持を得ており、これを支えているのは小型トラック等による宅配便の輸送である。

入職にあたって、特に学歴は問われないが、第一種運転免許を取得する必要がある。普通免許のほか、車両重量・積載量に応じて、準中型、中型あるいは大型自動車運転免許が必要になる。若年運転者の就業を促すため、一定時間の特例教習を修了することで19歳から大型免許を取得できるようになっている。

トレーラーなどを運転するにはけん引免許、危険物を輸送する場合は危険物取扱者の資格、高圧ガスを輸送する場合は高圧ガス移動監視者の資格を取得する必要がある。また、荷物の積み卸しが多い業務では、フォークリフト運転の資格を取得すると仕事の幅が広がる。

給料はほとんどの会社が月給制となっている。基本給以外の運行手当等の歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が比較的大きいが、業界全体の動きとして、長時間労働に頼らなくてもよい待遇改善・環境整備に向けて取組みが続けられている。週休２日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。

トラック運送事業を含む自動車輸送業界で働く人は50歳代が31.3％、60歳代以上が19.7％で、高齢化が進んでいる。また、女性ドライバーの割合は徐々に増えており4.7％となっている（*）。