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職業の小分類(研究・技術 › 開発技術者)
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job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)で「電気・電子・電気通信開発技術者(通信ネットワークを除く)」にあたる4つの職業の説明です。職業解説から抜粋しています。
市場の様々なニーズに応え、最新の技術を駆使して、機械製品を開発・設計する。
設計の対象となる機械には、車から産業用機械まで多岐にわたる。製造業には機械製品の部品を作る企業もあれば、消費者向けの製品を作る企業もある。
仕事は、まず顧客の要望を確認し、社内、関係会社との共有、すり合わせを行う。類似品の調査なども平行して行い、コンセプトの設定、使用可能な技術、資材、部品を考え、製図ソフトや解析ツールを用いてシミュレーションを繰り返しながら基本的な仕様を考案する。シミュレーションではコストや安全性、環境への配慮を総合的に勘案し、実現可能性を検討しなければならない。多くの場合、試作品を制作して検証する。仕様が固まると量産化を前提とした設計図を引き、設計図自体が実現可能かどうか、ミスがないかのチェックも重要な業務である。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒採用の場合は材料力学、機械力学、流体力学、熱力学の4力学に加えてメカトロニクス、制御工学など広範な知識が求められるため高専卒、大学、大学院卒などがほとんどである。
入職後は、勤続年数やスキルに応じた教育研修が行われることも多い。設計する機械に応じた研修を行う企業もある。
勤務先は機械設計メーカー、機械設計専門会社である。製造業が集積している地域で就業することが多い。
就業者は、男性が多数を占めている。就業者は正社員が多い。また、就業者の中核となっているのは30代~50代の世代で、およそ7割がこの年代で占められている。
電気設備や機器の技術開発や改良、安全な運転のための保守・管理、更新工事などをする。
電気には強電と弱電がある。強電は、装置や機器を動かす動力源としての電気(電力)を対象とし、強電分野の代表的な機器・設備としては発電設備、受変電設備、電灯設備などがある。弱電は電気的な信号を伝えたり、その信号によって機器を制御するもので、弱電分野の代表的な機器は電話などの通信機器やテレビなどである。
電気技術者の代表的な職場のひとつである発電所では、発電機や発電施設などの設計、運転の管理、新しく開発された素材など発電機の材料に関する分析や試験などを行っている。工場では発電機の組み立て、発電施設の建設現場においては、工程や建設の状況などを確認し、作業員に対する技術的な指導を行い、施設を稼動させて発電を行う場合には、専門的な知識に基づき、安全かつ効率的に電気を供給できるように技術的な調整や作業員に対する指導などを行う。施設の改良に関する技術的な助言を行うこともある。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、工業高校、理工系の専門学校、大学・大学院等で電気・電子工学を専攻して入職するケースが一般的である。
勤務先は、電力会社や鉄道会社、変圧器・配電盤・制御装置等の重電機器や変電設備などを製造する電気機器メーカー等が多い。入職後は、新人研修、配属先での専門研修を受けてから現場に出て、実務経験を積みながら知識やスキルを習得する。実務に就いてからも、最新の知識を身につけるとともに専門性の向上を図るために、定期的に研修等を受講する場合もある。
勤務先は電力会社や鉄道会社、電気機器メーカーなどであり、職場は全国に広がっている。
雇用形態は、ほとんどが正社員である。
携帯電話、テレビ、パソコンから産業用の各種機器・装置等まで電子機器の開発、設計及び製造工程の技術開発、管理を行う。
電子機器技術者が扱う電子機器は生活に密着した、携帯電話等の通信機器やテレビ、パソコンなどから、産業用の制御装置、通信装置、自動化装置等多岐にわたる。
電子機器の製品化は、一般的に技術開発、製品設計、製造・組立という流れで行われる。技術者が担当するのは技術や製品の開発・設計がメインの業務であるが、製造現場で効率よく生産ができるように、作業工程の管理・改善や作業員に対する技術的な指導を行ったり、製造工程で不都合が発生した場合には設計や工程の変更など必要な改良を行う。このほか、特許出願を技術者の業務としている企業もある。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒の場合は、大学、大学院で電気・電子、機械工学を専攻している者が多い。工業系高校、高専卒業者もいる。
電子機器メーカーに新卒で就職した場合は、新卒研修を手始めに、社内や現場で様々な研修を受ける。キャリアパスとしては、技術者から開発チームのリーダー等を経て管理職となり、マネジメントに進む場合と技術者としての専門性を高めスペシャリストとなる場合がある。
勤務先は電子機器メーカーである。就業地は都市部に多い。また、海外工場の新設や提携企業への技術指導等で海外に駐在することもある。海外出張もある。
大手企業の場合、雇用形態は正社員がほとんどである。就業者は男性が多いが女性も増加傾向にある。
医療機器メーカーで、医療現場で使用する医療機器の研究開発・設計を行う。
医療機器には、メスや注射器などの小物から、心臓ペースメーカーやMRI、レントゲン装置などの大型のものまで、医療現場で用いられるさまざま製品が含まれる。ここでは主に、例えば内視鏡のような使用における安全上のリスクが比較的高い医療機器の開発を中心に説明する。
医療機器開発技術者は、製品の構想・設計から製造まで、チームを組んで業務を行う。医療機器の開発・設計業務には、概念設計・基本設計・詳細設計・生産設計という4つの工程がある。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒者の場合、工学系・理学系を履修した大卒者や大学院卒者が多い。中途採用の場合は、実務経験が評価され、他業種からの転職もみられる。
入職後は、社内で法規制や設計等に関する研修を受けた後に、OJTを通じて仕事に必要な専門知識を学んでいく。初めの1年~2年程度は、先輩について、図面の修正や部品の手直し、技術資料の修正といった補助業務を行いながら、設計担当者としてキャリアを積んでいく。昇進を経てチームリーダーになり、その後、管理職になる場合もある。
勤務先は医療機器メーカーで、研究開発拠点は郊外にある場合が多い。
男女比率は企業や部署によるが、男性の割合が多い。雇用形態は、正社員が多いが、一部の工程や特定の業務を専門的に担当する派遣社員もいる。
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成