job tag(新しいタブで開く)(厚生労働省の職業情報提供サイト)の職業アクセスランキング(2026年10月時点)。数字は公開中の求人数です。
職業の小分類(法務・経営・文化芸術等の専門的職業 › 音楽家、舞台芸術家)
全国のハローワークで公開中の舞踊家、俳優、演芸家の求人を、都道府県・市区町村・雇用形態・賃金で探せます。厚生労働省編職業分類の小分類です。
同じ中分類(音楽家、舞台芸術家)の小分類ごとの、全国の求人数です。
都道府県ごとの舞踊家、俳優、演芸家の求人数です。就業場所が複数の都道府県にある求人は、それぞれで数えています。
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job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)で「舞踊家、俳優、演芸家」にあたる2つの職業の説明です。職業解説から抜粋しています。
映像やオーディオ作品、広告・広報、施設・車内案内などで音声により情報を伝える。
ナレーターの仕事には、放送番組や映像作品、教材、広告などのナレーション、美術館・博物館などの音声ガイド、展示会場の商品説明、駅や車内、大規模施設の案内アナウンスなど、さまざまな分野がある。映像に合わせた「語り」により内容の理解や情感を深めるナレーションが代表的なイメージであるが、ナレーターの仕事は日常生活のさまざまな場にも広がっている。
ナレーションは、専業のナレーターのほか、アナウンサーや声優、俳優、タレントなどが担当することも多いが、ここでは主に、ナレーションを中心に活動している専業のナレーターについて述べる。
入職にあたって必須となる学歴や資格はない。一般的には、専門学校のアナウンサー養成コースや声優養成コース、ナレーター養成講座などでナレーションのスキルを習得し、事務所やプロダクションに所属して仕事の機会を待つ。ナレーションの仕事は作品やプロジェクトごとの契約となるのが一般的なので、特定の企業に専業ナレーターとして雇用されることはほとんどなく、オーディションなどを通して仕事を獲得していくことが必要になる。
スキルを磨き、人脈を広げるため、勉強会やワークショップなどに参加する人も多い。
ナレーションを必要とするコンテンツ制作会社などが多く立地する都市部が主な就業場所となるが、最近では、リモート収録により在宅での仕事が可能なケースもある。専業ナレーターとして雇用されることはあまりなく、一件ごとの契約となることがほとんどである。女性の就業者が多いが、さまざまな属性の声にニーズがあるため、性別・年齢は幅広い。
労働時間は作品やプロジェクトによりさまざまである。テレビ・ラジオの情報番組などの場合は深夜・早朝時間帯の仕事になることもある。
アニメやゲームのキャラクターの声を出したり、外国映画・ドラマの吹き替えなど、声による演技を行う。また、映像やオーディオ作品、CMなどで朗読やナレーションを担当するほか、動画配信など声を使ったコンテンツに関する仕事を行う。
アニメ作品の場合は、あらかじめ台本や原作をもとに演じる役について研究し、収録当日は、監督や音響監督をはじめとする制作スタッフと意見交換をして声のイメージを調整する。リハーサル段階では共演者とともに本番時と同様のアフレコをする中で完成度を高め、担当する役柄を作り上げる。本番の収録では、マイクの前で画面の映像やタイムコード、ボールドを見ながら、登場人物の動きなど演出に応じた自然な流れでまるで登場人物が話しているように、声による演技を行う。
吹き替えの場合は、すでに完成している映像作品に日本語のセリフを入れていくことになるので、事前に作品の映像が貸与される場合には、台本のセリフを合わせられるよう繰り返し練習し、スタジオでの収録に臨む。
入職にあたって必須となる学歴や資格はない。一般的には、専門学校等の声優コースや声優養成所、養成講座などで学び、所属オーディションを受けて声優プロダクションや芸能事務所などに所属し、仕事の機会を待つ。実績のある事務所の所属となるには高倍率となることが多いが、合格してもすぐ仕事が入るわけではない。声優の仕事は作品ごとの契約となるのが一般的なので、制作側が実施するオーディションなどを通して仕事を獲得していくことが必要になる。
評価が確立するまでは収入が安定せず経済的に厳しい期間が長いため、他の仕事との兼業やアルバイトで生計を立てたり、早い段階で他の仕事へ転じる人も多い。経験と実績を積み、所属事務所から独立する人もいるが、個人でフリーとして安定した活動をできる人はごく一部である。
収録スタジオ、アニメ、ゲームや映像作品などのコンテンツ制作会社が多く立地する都市部が主な就業場所となる。
さまざまな属性の声にニーズがあるため、性別・年齢層は幅広い。近年、日本のアニメが世界的に高く評価され、ゲームや映像の作品数も増えており、活躍の場は拡大し、声優として活動する人も増加を続けている。一定の出演実績のある声優として専門誌の名鑑に掲載されている人数だけをみても、2000年代以降数倍になっている。(注)
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成