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住む人や使う人に合った、快適で暮らしやすい住空間づくりのために、既存の内装材、インテリア等の選定等について助言と提案を行う。
一般住宅の他、オフィス、ホテル、店舗、学校、病院などを手がけることもある。まず、設計者(建築設計技術者)とともに依頼主に会い、どのような住宅や施設を望んでいるかを確認する。住宅や施設が機能的で、依頼主のイメージや好み、ライフスタイルと合うように、室内レイアウト、内装に使う壁紙やカーテンの材質や色、設備機器・照明や家具の選択・配置などを考える。設計者と打ち合わせを重ねて、完成予想を図面やカタログ、立体モデルなどの資料を使ってビジュアル化し、提案することもある。
依頼主に素材の写真やサンプルを見せたり、ショールームに案内して実物を見せ、依頼主や設計者と十分に相談し、詳細を決めていく。最近では、コーディネートを3DやVR(バーチャルリアリティ:仮想現実)で確認できる技術の活用も進んでいる。着工後、家具や照明などを選び、依頼主のイメージに近づくよう、建物が完成するまで細部の調整を行う。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。住宅関連企業、工務店、インテリア関係の企業などに就職し、専門知識を深め経験を積んでいくのが一般的である。
関連する資格として、「インテリアコーディネーター」「インテリアプランナー」があり、取得していると就職の際に有利な場合もある。建築や設計とも密接に関係しているため、「建築士」など資格を取得すると仕事の幅が広がる。
住宅メーカーや工務店といった建設会社、家具メーカーなどのインテリア関連企業にインテリアコーディネートを担当する社員として勤務する。高齢者のための住宅リフォームなどの需要も増加しており、仕事は大都市圏のみならず地方都市にも拡大している。インテリアコーディネーター資格の取得者は、女性が全体の約8割を占める。
労働条件はそれぞれの企業の規定に従うが、依頼主はもとより設計者、施工関係者、納入業者など様々な人たちとの打ち合わせを必要とするため、相手の都合に左右されることも多く、労働時間は不規則になる傾向がある。賃金に関して、企業によっては職務手当がつくこともある。
住宅、オフィス、ホテル、旅館、店舗などの室内装飾のデザインを行う。
建築家と共同して大規模商業施設や劇場ロビーの環境設計などを行うこともある。また鉄道車両、航空機、船舶などの客室の環境設計を行うこともある。
インテリアデザイナーの仕事は、大きく分けて、空間や室内の環境をデザイン・設計する仕事と、家具やじゅうたん、カーテンなどの織物や照明器具などのインテリア用品をデザイン・設計する仕事の二つに分けられる。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校等で建築、美術、インテリアデザインなどを学んでいる場合が一般的である。
基礎的な知識を身につけた上で、現場で実務経験を積む。一人前になるには10年かかるといわれている。ある程度の評価を得るようになると独立して、自分の事務所やプロダクションを設立できる場合もある。
デザイン事務所を設立して自営する場合と企業に雇用される場合がある。雇用される場合、勤務先はデザイン事務所、住宅メーカー、家具メーカー、建築事務所、また、タイル、カーテン、照明器具、壁紙などの室内装飾用品メーカー、キッチンや浴室などの住宅設備機器メーカーなどである。
労働時間は、納期が近づくと、夜間や早朝、休日に仕事をすることもある。依頼主との打ち合わせや施工の立ち会いなど、土日祝日に行われることもある。
時代の流行や変化を読み、人々の要望に応えられるような衣服をデザインする。
洋装品のデザインから縫製までを一貫して手がける場合や、製造と販売を結ぶコーディネーターの役割をする場合もある。一般的に、紳士服デザイナー、婦人服デザイナーと分かれる場合が多いが、最近では両方のデザインを行うデザイナーも増えている。
デザインの依頼を受けると、販売対象や商品のコンセプトを分析し、企画の意図に沿ってオリジナルなデザインをする。デザインの際は、衣服の素材、色、形を総合的に検討し、デッサンや試作を重ねて製品化するデザインを絞り込んでいく。
入職にあたって特に資格や免許は必要とされないが、服飾関係の専門学校で基礎知識や基礎技術を習得する者が多い。卒業後、アパレルメーカーに就職したり、デザイナーの助手等になって技術を身に付けていく。ファッションブティックに就職する場合もある。
入職後、様々な素材を扱ったり、顧客との対応を学んだりといった経験が重要であり、個人差はあるが、就職後、数年で一人前と認められるようになる。その後、独立したり、ショップを経営したりすることもある。
勤務先はアパレルメーカーなどであり、職場は大都市に集中している。この他にオーダーメイドの小売店などに勤務したり、自分でショップを経営している場合もある。
企業に勤務している場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。新製品を発表したり、ファッションショーを開催したりする前など、忙しい時期は残業となったり、夜遅くまで仕事をすることもある。自営の場合には、ある程度の仕事量をこなす必要があり、また顧客の要望に合わせる必要から、労働時間が長くなったり、不規則になることもある。
コンピュータで図形、絵、映像、アニメーションなどのコンピュータグラフィック(CG)を制作する。CGクリエイターと呼ばれることもある。
近年CGは長足の進歩を遂げ、テレビ番組や映画、アニメ、ゲーム、広告、ステージ等の背景から機械や建築の設計、医療に至るまで様々な分野で活用されている。
CGには「2次元」(2D)と「3次元」(3D)があり、2次元は平面で奥行き情報がなく、3次元には奥行き情報があり、現実の空間のようなリアルな映像表現ができる。3D CGは外科手術の医療シミュレーター、航空機や電車の操縦などの訓練用シミュレーター、機械や建築のデザインなど、多方面に使われている。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、興味を持ち動画や教則本でスキルを身につけて応募する人が多い。造形力やセンスが重視されるため、大学や専門学校などでデザインを勉強していたり、CGの知識や経験がある人が多くなっている。
中途採用ではCG制作の経験者が求められる。
勤務先は、映像制作会社、デザイン事務所、広告制作会社等のCG制作スタジオであり、職場は東京等都市部が多い。フリーランスで仕事をしている人もいる。就業者は比較的若い人が多い。
企業で雇用される場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。経験や能力が評価されて、賃金等に反映される。自分一人で担当部分の作業を行うことが多く、労働時間や休日は比較的自由な体制をとっている職場が多い。ただし、締め切りが迫ると、残業や土日祝日に仕事をすることもある。
販売促進や雰囲気作りのため、店舗等のディスプレイをデザインする。
百貨店や専門店における売り場のデザインや構成、商品特性を活かした陳列プラン、ウィンドウディスプレイのデザインと施工監理、店内演出など、場の目的にあった成果が得られるように視覚的なデザインを行い、商品を効果的に陳列、演出、表現する。
「ビジュアルマーチャンダイザー:VMD(Visual Merchandising)」あるいは「VMDコーディネーター」ともいい、プランニングから関わる人を「VMDディレクター」という。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ディスプレイデザイナーとしてディスプレイ専門会社等に就職する場合は、ディスプレイデザインや空間演出デザイン、VMDなど関連する専攻がある専門学校や大学などで基本や応用を学んでいることが多い。他の職種からの転職はそれほど多くないが、百貨店などの販売員が商品装飾展示のスキルを身につけてディスプレイデザイナーになる場合もある。
入職後は、アシスタントデザイナーとして数年の実務を経て、一人前のディスプレイデザイナーとして仕事を任されるようになる。その後、デザイナーとしての専門職を続けながらVMDディレクター等になったり、デザイナーの専門職を離れてデザイン会社等の経営に携わる者もいる。
ディスプレイ専門会社、広告代理店等に正社員として勤務する場合が多い。
勤務時間は、関係者との打ち合わせが多く、売り場での作業が閉店後や休日に、ディスプレイ制作が行われる事もあり不規則になりがちである。
様々な用途や目的に合わせて、商品、空間・環境などに関して色彩や配色を検討し決めていく。これを色彩設計といい、仕事は対象によって異なる。
ファッションなどの服飾品、インテリア用品、乗用車、家電製品などの商品の色彩設計を行う場合は、商品企画の一環として、商品のコンセプトにふさわしい色彩を設定する。開発する商品の色彩設計を提案するため、人々が好む色や素材など消費者の調査や研究、流行色やデザインなどのトレンド情報を集め、まず、カラーコンセプトを策定する。そのカラーコンセプトに基づいて、色彩の専門知識をもとに実際の商品の色彩を決めていく。
住宅や建物の内装・外装、店舗のディスプレー、街の景観などの環境や空間の色彩設計の場合は、発注者のニーズ、その空間の性格や使用目的に合わせて、色彩を選定していく。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、ファッションメーカーに勤務する場合には、大学、短大、専門学校で服飾、ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の大学、短大やデザインの専門学校出身者が多い。
色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネートのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。
ファッション関係では企業内の商品企画部門に、工業製品関係ではデザイン部門に勤務する。大手企業では専任のカラーコーディネーターを置いている場合もあるが、商品企画者やデザイナーが兼務することも多い。専門のカラーコンサルティング会社に勤務したり、塗料やペイント、インクなどの色材(染料と顔料に大きくは分けられる「色の原料」)関連の会社で、顧客サービスのためにカラーコーディネーターの仕事をしている場合もある。また、フリーランスで仕事をしているケースもある。
企業に勤務する場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。商品を納期に間に合わせるため、残業が生じることもある。
本の作者の意図に沿って、自身のセンスや表現力により、本の表紙やカバーをデザインする。
本の装丁は書店での第一印象を重視するのか、購入後の書架での見え方を考えるか、その意図によって様々である。カバーなど本を保護するパッケージとしての要素と同時に、書店の中で本を引き立たせるための視覚的表現の両方が必要になる。
まず、作者や編集者と打ち合わせ、本の内容や作者、編集者の意向、購入のターゲットとなる読者層などを把握する。さらに、本文の原稿を読み、制作する本の理解を深める。絵画やイラスト、写真などの素材を集め、内容のイメージを壊さずに、イメージをふくらませたり、深めたりするデザインを提案する。デザイン案を複数作り、作者や編集者と検討を行う。ブックデザイナーの素案がそのまま通ることもあるが、最終デザイン決定までは、何回も作り直しを要することがある。決定したデザインに従って、完全版下制作まで責任を持つことが多い。デザインはパソコンを使用して作成することが多く、その場合には印刷所に入稿できるデザインをデータとして作成する。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、美術系大学やデザインの専門学校などでデザインの基礎や技術を学び、ブックデザイナーとして活躍している人の事務所に入り、アシスタントとして装丁に必要な技術と知識を身につけるのが一般的なコースである。独力で研鑚し、この業界に参入している人もいる。アシスタントとして知識を身につけ、次第にブックデザイン全般を任されるようになる。編集者や出版社の社員、グラフィックデザイナーなどからブックデザイナーになる場合もある。一連の技術を身につけた後、フリーとして独立することもある。
視覚的表現技術(デザイン)やセンス、文学など様々な素養が必要である。本の制作に携わる職業のため、書体(フォント)や紙(素材)についての知識も欠かすことができない。現在はコンピュータを使用したデザインが主流のため、その技術も必要である。
出版社の社員(企業内デザイナー)として、その出版社で出版する本のデザインを専門に行うデザイナーもいるが、その数は少なく、フリー若しくはグラフィックなど他の分野との兼業で仕事をすることが圧倒的に多い。
出版スケジュールに従った締め切りがあるため、締め切りに間に合うように仕事を進める必要がある。スケジュールによっては、何冊もの本のデザインをかけ持ちしたり、長時間作業を行ったりすることもある。また、編集者とのやりとりや印刷所と交渉するなど、本の出来上がりまで、粘り強く作業を続ける必要がある。
生活や産業の中で使われている繊維(テキスタイル)製品をデザインする。
時代の流行や消費者のニーズに応じ、人々の生活や生活環境をより快適に、美しくするため、服地などのファッション分野、カーテンなどのインテリア分野などで、企画、デザイン、製造までを手掛ける。
ファッション分野のテキスタイルデザイナーの場合は、まず、アパレルメーカーやファションデザイナーの意図を分析し、自身のアイディアを提案し、仕事の依頼を受ける。製品のターゲットとなる客層、商品のブランドやコンセプトなどを反映させてデザインする。糸や生地を選定し、織り方や染め方を指定して、試作品を作る。試作を繰り返し、製品に最適な素材を決めていく。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。しかし、繊維やデザインに関する専門的な知識が必要なため、染色やデザインの学科のある大学・短大や専門学校等で基礎的な知識や技術を学んでいる場合が一般的である。
卒業後、アパレルメーカー、繊維メーカー、インテリアメーカーなどに就職し、テキスタイルデザインの部門に配属され、商品やデザインについての経験を積む。一人前と認められると担当を任されるようになる。企業内での実務を経験した後、フリーランスとして独立することもある。
職場は、消費者のニーズを捉えたり情報を得たりする面で有利なため、大都市に集中している。しかし、生産工場は地方に立地していることが多く、メーカーが独自に商品開発をするケースも増えており、そのために地方でもデザイナーが求められることもある。
労働時間は、提案した企画やデザインを所定の期日内に実現させるため、長時間働くこともある。休日も不規則になることもある。
ディスプレイ用やプレゼントに使われる、生花を中心とした装飾作品を制作する。
具体的には、店舗やイベント会場などのディスプレイを生花で装飾する。また、結婚式会場の装花や花嫁のブーケや髪飾りを制作することもある。フラワーショップなどで希望する商品を予算内でアレンジすることもある。フラワーデザインのスクールで趣味でフラワーアレンジメントを楽しむ人に教えたり、デザイナーの育成を行うこともある。
ディスプレイを行うデザイナーの場合は、依頼を受け、完成予想図をプレゼンテーションし、制作する。フラワーデザイン以外の部分はディスプレイ制作会社に依頼することが多いため、そのような会社との共同作業となる。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、農業高校や園芸高校、専門学校のフラワーデザイン科などで専門的な知識や技能を身につける場合が多い。未経験から目指すには、フラワーショップのアルバイトからはじめる方法もある。
趣味でフラワーデザインをする人は多いが、実際に職業として続けていくためには、多くの経験と技術を身につけることが必要とされる。フラワーショップなどで経験を積み、フラワーショップを開業、フリーランスのフラワーデザイナーとして独立していく人もいる。
就業場所は全国にわたるが、都市部で働いている人の割合が高い。フラワーデザイナーが所属する大規模なフラワーショップの数は限られている。
就業者の男女比では、女性の割合が高いが、近年男性の活躍もみられる。
指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリングなど、「身を飾る装身具」をデザインする。
ジュエリーデザイナーには、貴金属や宝石にとらわれず、あらゆる素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーと、宝石やプラチナ、金・銀といった貴金属などの素材を使用して、ジュエリーをデザインするデザイナーがいる。
前者は主にデザインから製作までを個人で行い、個展などで作品を発表し、販売している場合が多い。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ジュエリーの専門学校で専門知識を学んだり、大学等で美術、金工等を学んでいる場合が一般的である。独学で学ぶこともある。
企業に就職してデザインの経験を積み、その後独立し開業する場合がある。学校卒業後、企業に就職せずに、自身で活動し経験を重ねていく場合もある。日本だけではなく、世界的なデザインコンテストが多種あり、登竜門として新人に門戸を開いている。これに応募し、入選・入賞を重ねたり、個人で個展等を開くことが、実績の評価に繋がる。
企業内デザイナーは、都市部か、山梨県など地場産業でジュエリーに関わりのある地域で勤務する場合が多い。企業に就職するのでなければ、全国どこででも仕事をすることができる。
労働時間は、企業内デザイナーの場合は勤務先の規定による。時期によっては、残業時間が多くなることもある。フリーランスのデザイナーの場合は、デザインの締め切り間近、又は仕事が集中した時とそうでない時で、就労時間が不規則になる場合もある。販売までを業務としているデザイナーは、販売地域が広範囲の場合は出張が多くなり、時間も不規則になる場合が多い。
自動車、家電製品、情報機器、カメラなどの様々な製品の形状や色彩、スタイルなどのデザインを行う。
製品の意匠を創造し、生産部門が正確かつ高品質な製品を製作できるよう消費者・利用者の嗜好やニーズ、ファッションなどさまざまな情報を収集し、アイデアを練る。製品化を実現するためにスケッチを描き、企画担当者、生産担当者、販売担当者と緊密に連携・検討を重ねながら協働作業をすすめていく。3D CAD等を使い、候補となるいくつかのデザインをシミュレートした後に試作し、経営など幹部も交えて最適デザインを決定する。
決定されたデザインにしたがって、3Dプリンター、粘土や木、紙などで模型をつくり、修正や改造を加えて最終的なデザインを決め、図面データ化していく。生産段階ではデザイン仕様が守られているか、さまざまな角度からチェックすることが必要となる。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新卒の場合には、大学、短大、専門学校などを卒業後、メーカーやデザイン事務所などに入職する。設計、デザインの専門的な知識を学んでいる場合が多い。
中途採用については、実務経験や専門的知識が求められるため、実績を持ったデザイナーであるほど評価が高くなる。経験を積んだ後に、デザイン事務所を起業し、メーカーと契約を結んでデザインをするケースもある。
勤務先は、自動車、家電製品、情報機器、カメラなどのメーカーやデザイン事務所である。自らデザイン事務所を設立する者もいる。フリーランスで働くことも可能だが、個別にメーカーと専属契約を結んで仕事をすることも多い。
デザインの分野によっては男女の比率は様々であるが、生活用品や家電などのデザイン部門等では女性が増えている。
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成