job tag(新しいタブで開く)(厚生労働省の職業情報提供サイト)の職業アクセスランキング(2026年10月時点)。数字は公開中の求人数です。
職業の小分類(法務・経営・文化芸術等の専門的職業 › デザイナー)
全国のハローワークで公開中のグラフィックデザイナーの求人を、都道府県・市区町村・雇用形態・賃金で探せます。厚生労働省編職業分類の小分類です。
同じ中分類(デザイナー)の小分類ごとの、全国の求人数です。
都道府県ごとのグラフィックデザイナーの求人数です。就業場所が複数の都道府県にある求人は、それぞれで数えています。
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job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)で「グラフィックデザイナー」にあたる2つの職業の説明です。職業解説から抜粋しています。
日常生活で目にする広告、出版物、商品パッケージ、シンボルマーク、社名や商品のロゴタイプなどのデザインやイメージを、魅力的な色や形、構図などから考え、視覚的な表現で創作する。主に平面のビジュアルデザインを行ない、印刷物等を制作することが多い。展示会や映画、テレビやWebの分野でデザインを行うこともある。
仕事は単独で行うこともあるが、広告や宣伝の仕事では、イラスト、写真、文案(コピー)などを制作するスタッフとチームを組んで共同で行う。その場合は、スタッフの意向やアイディアを創造的にまとめあげるアートディレクターの役割を果たすこともある。
まず、依頼主の目的、商品内容、予算、媒体、納品期日などを確認する。その内容に基づいて構想を練り、依頼主の意図に沿ったデザインを作り上げ、必要なスタッフ、制作費、スケジュールなどの計画を立てる。
入職にあたって特に資格は必要とされないが、美術系の大学や専門学校などで、基本的なビジュアル表現の技術や色彩理論、レイアウトなどを学び、ある程度の制作能力があることが必要である。
学校卒業後、広告会社、デザイン事務所などに就職するのが一般的だが、既にフリーランスで活動しているグラフィックデザイナーのアシスタントになる場合もある。
勤務先は、広告会社やデザイン事務所等であり、グラフィックデザインの需要が多い大都市で働いていることが多い。フリーランスで働く場合もある。
企業に勤務している場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定によるが、個人の能力や仕事の速さ、仕事量などにより異なる。また、依頼者と打ち合わせをする必要があるために時間は不規則になりがちで、土日祝日に働くこともある。フリーランスの場合も仕事量との兼ね合いで労働時間が不規則になることもある。
広告会社等において、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。広告デザインの一部として、新商品や製品パッケージのデザインを行うこともある。
仕事の流れとしては、まず、広告主と打合せをし、意図や要望などを把握する。これをもとに大まかなスケッチ等を描く。広告の文章であるコピーとともにラフ案をまとめ、広告主に提案する。提案が承認されたら、イラストや写真を必要に応じて外部に発注するなどして作成し、コピーと合わせて広告を完成させる。
広告の仕事はチームで行うことが多い。広告デザイナーはコピーライターやCMの企画や内容を考えるCMプランナーなどで構成されるチームに配属される。チームリーダーである広告ディレクターやデザイナーのまとめ役であるアートディレクターの下で仕事を進める。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒で広告デザイナーとして就職するには、4年制の美術系大学や専門学校等を卒業している場合が多い。中途採用の場合は実務経験が重視される。
採用に際しては、デザインができることに加えて、広告に関する知識やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力が備わっていることが求められる。ほとんどのデザイン作業はパソコンを使って行われるので、パソコンでデザインをするスキルも必要とされる。
勤務先は、広告会社等であり、企業の数が多い都市部に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出す企業は本社機能が東京に集中している。日本の広告会社は7千社ほどあるが、上位10社で売上のシェアは約3分の2を占めている(*)。
就業者は、正社員の他、有期の契約社員、フリーランスで働く人もいる。
*経済産業省 平成30年特定サービス産業実態調査報告書(広告業編)から
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成