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様々な情報システムが外部からの侵入や攻撃に対して弱点や問題点がないか診断する。そのため情報システムを擬似的に攻撃するが、実際にシステムを壊し、サービスが停止する事態は避ける。脆弱性診断士、脆弱性診断エンジニアと呼ばれることもある。

情報セキュリティ関係の仕事としては様々なものがある。情報システムがセキュリティ上問題ないか監査したり（セキュリティ監査）、情報システムの脆弱性の診断をしたり（脆弱性診断）、攻撃による事故等が発生したときに痕跡や原因を調べたり（デジタルフォレンジック）、そして、システムへの外部からの攻撃や不正アクセスを監視し、インシデント発生時の対応を行うセキュリティエキスパート（オペレーション）の仕事もある。これらの中でここでは脆弱性診断を解説する。

脆弱性診断の対象となるハードウェアはWebサーバーが多いが、スマートフォン、PC、IoT機器等も含まれ、幅広い。さらには最近では自動運転等の開発が進む自動車や、AI（人口知能）のシステムも対象となる。対象となるソフトウェアも、Windows、Linux等OS（オペレーティングシステム）、データベース等ミドルウェア、更にこれらの上で動くアプリ（アプリケーションソフトウェア）等、幅広い。

2000年頃から生まれた職業であり、まだ定型的な入職ルートはない。高専や専門学校で情報系を学んだ者も、大学卒や大学院卒も居る。大学卒、大学院卒の理系をイメージするが文系も多い。セキュリティ・キャンプ(学生に対して情報セキュリティに関する高度な教育を実施し、次代を担う情報セキュリティ人材を発掘・育成するために情報処理推進機構が実施している事業)に参加した学生は、この分野の基礎は身に着けていると評価される。また、脆弱性診断に関する世界的なコンテストがあり、その上位者は実力が認められ、仕事をオファーされたり、ヘッドハントされたりする。

システム開発を行ってきた者がこの仕事をするようになることも多い。システムの中身を知っていることが脆弱性診断を行う上で強みとなる。デジタルフォレンジックを行っていた者やシステムの運用を行っていた者が移ってくることも多い。ただし、開発を行うエンジニア等が仕事の一部として行っていることは少なく、多くの場合、脆弱性診断を専門に行っている。同業他社間での移動は非常に多い。個人としての転職の動機は「自分の強みを発揮したい」、「新たな仕事にチャレンジしたい」等が多く、会社側は「強化したい分野の人材を求める」等の理由が多い。話題性のある新しい、チャレンジしたい仕事がある会社に専門能力を高めたい人材が流れていく傾向がある。

脆弱性診断を専門に行う会社で働いている場合が大半であるが、情報システムを運営する会社や情報システムを開発する会社に所属し、脆弱性診断を行っている場合もある。顧客となる大手企業が東京等大都市に集まっているため、脆弱性診断を行う会社も都内に集中している。診断はリモートでもできるため地方に拠点がある会社もある。脆弱性診断を専門に行っているのは日本の企業であり、外資系の企業はほとんどない。

新しい職業でもあり、就業者数、年齢構成、男女比等の統計はない。この分野の専門家が集まるコミュニティの構成人数等から、日本全体で数百人程度、年齢は30歳代が多く、20歳代が次いで多く、女性は１割程度であると考えられる。

膨大なデータを分析するためにデータの整理や管理を行ったり、複雑で大規模なデータが活用できるよう情報基盤の構築や運用を行う。

情報化が進展した今日、膨大なデータ（ビッグデータ）が蓄積され、利用・活用されるようになっている。また、AI(人工知能)も様々な場面で応用が進んでいるが、その実用化のためには大量のデータが必要となる。このような膨大なデータのエキスパートと言えるエンジニアである。

データエンジニアに似た職業にデータサイエンティストがある。データサイエンティストがデータを分析し、新たな商品やサービスを生み出したり、業務プロセスを革新する知見を引き出すのに対し、データエンジニアはこのためのデータの収集、整理、管理、そして情報基盤の構築や運用を行う。

新卒採用では理工系の大学、大学院の者が多いが、文系でも、心理学や経済学等データを扱っていたという卒業生も多い。高専や専門学校の情報系の卒業生もいる。システムエンジニアとして一括して新卒採用し、その中からデータエンジニアとして育てていく会社もある。

中途採用の場合、システムエンジニア等IT関係のエンジニアから転職という人が多い。また、金融、医療、製造、教育等、何らかの分野に詳しい業務知識を持っていると中途採用では有利となる。

情報システムの企画、構築、運用などの業務を一括して請け負う会社であるシステムインテグレーター（System Integrator、略してSIer）や中小のデータ分析の専門会社で働いている。このような企業は大学との共同研究等の関係もあり、大学のあるところに多い傾向がある。

基本的には自社で勤務し、作業自体はほぼPCだけでできることから、テレワークなど自宅で作業を行うこともできる。機密性が高い顧客データを扱う場合、厳密な入退室管理が行われている部屋（セキュリティ・ルーム）で作業を行う。また、顧客の拠点で作業を行うこともある。顧客との打合せ、結果報告等のため客先を訪問することもある。

コンピュータやネットワークの情報漏洩、情報改ざん、運用妨害等、また、これらに至る未遂行為に対して、デジタルデータを保全し、調査・分析を行う。分析結果からこれら行為や事象への対応を検討することもある。係争や訴訟において、デジタルデータの改ざん等の証拠が必要な場合、それについての調査、分析を行う。

フォレンジック調査士と呼ばれることもあり、海外ではForensic Analyst, Forensic Investigatorと呼ばれる。デジタルフォレンジックをDFと短く表記することもある。フォレンジック(forensics)の意味は科学捜査、鑑識であるが、デジタルフォレンジックは、元々、欧米では企業会計での情報改ざんなどの不正を見つけるサービスとして始まっている。国内でも証拠のデータが改ざんされる事件などがあり、デジタルフォレンジックが注目された。

現在は犯罪捜査よりも、コンピュータやネットワークの情報漏洩、情報改ざん、運用妨害等の調査、分析の方が多く、顧客に対する情報セキュリティ・サービスの一つとして行われている。金融業、製造業をはじめ幅広い業界で行われている。監査法人のフォレンジックでは不正会計や書類の偽造等が調べられている。さらに、海外の訴訟に関連したものや、海外の当局への協力など、国際的なデジタルフォレンジックも行われている。

2000年に入ってから生まれた職業であり、まだ定型的な入職ルートはない。高専や専門学校で情報系を学んだ者も、大学卒や大学院卒も居る。理系をイメージするが文系も多い。セキュリティ・キャンプ(学生に対して情報セキュリティに関する高度な教育を実施し、次代を担う情報セキュリティ人材を発掘・育成するために情報処理推進機構が実施している事業)に参加した学生は、このような分野に関心があり知識があるとして採用されることもある。

システム開発、システムの運用、脆弱性診断を行ってきた者がデジタルフォレンジックの仕事に移ってくることもある。同業他社からの移動もある。

デジタルフォレンジックを行うIT企業で働いている者が多いが、会計事務所、警察などで働いている場合もある。顧客となる大手企業が東京に集まっていることから、デジタルフォレンジックを行う会社も都内に集中している。

就業者数、年齢構成、男女比等の統計はない。情報セキュリティに関する仕事の経験を活かして就業する人がみられる。

IT（情報技術）を含むデジタルの技術によって社会やビジネスの変革を目指す。最近、DX（デジタルトランスフォーメーション：Digital Transformation）という言葉をよく耳にする。これは、デジタルによって社会やビジネスを変革するという意味であるが、DXプロデューサーはこの変革を担う人材と言える。

デジタルによる変革は、ITをフル活用したスタートアップから始まったが、現在では大手IT企業やメーカー、サービス業、流通業などにも広がっており、作業効率の飛躍的な向上を実現させたり、これまでできなかったことができるようになるなど、革新的な新たな事業を生み出している。

ＤＸプロデューサーの具体的な仕事内容は、事業形態や分野によってかなり異なるが、一般的な例を基本的な業務の流れでみると次のようになる。

この仕事をするには、特に学歴や資格は必要とされない。理系か文系は問われないが、デジタルについての深い理解とそれをどのように変革に繋げるか考えながら、経験と実績を重ねていく。企業に所属する場合は開発部門や技術部門が多い。

大手IT事業会社 の中にDXプロデューサーを制度として設け、若手のSEやソフトウェア開発者を職種転換させ、新事業の創出、新たなサービスの開発などを担当させるところもある。また、デジタルによって中小企業も相互につながることが可能になっており、そこにイノベーションが生まれることも多い。

就業場所は企業が集積している大都市圏が多かったが、通信環境の改善によって地方にも広がっている。また、アカデミズムとのつながりも強いため、大学のある都市に多い傾向もある。

年齢的には、研究開発等の経験をある程度積んだ、30代後半～50代前半が中心となっている。現在は男性が大半であるが、イノベーションの対象となる分野の広がりとともに、女性が増えていくと見込まれる。

ブロックチェーンを活用したシステムやアプリケーションの設計や開発、また運用や管理を行う。ブロックチェーンとはネット上の仮想通貨を始めとする様々な取引をブロックとしてまとめ、そのブロックを一連のチェーンとし、それを多くのコンピュータ（ノード）で情報を共有することによって、改ざんが行えないようにする仕組みである（「分散型台帳」とも呼ばれる）。それまでは厳重に管理されたサーバで取引を一元管理し、それによって取引を保証していたが、ブロックチェーンによりノードによって相互に検証を行ない、一連のつながったチェーンが形成されることから、改ざんができず、取引内容が保証される。

ブロックチェーンの技術はBitcoinなどの仮想通貨（暗号資産）で用いられているが、NFT（非代替性トークン）によるデジタルアートやゲームアイテムの所有証明、食料品の流通経路や二酸化炭素取引の証明、診療記録の証明、電子投票、等々に活用が広がることが期待されている。インターネットはもっぱら情報を提供するWeb1.0、情報を相互に提供するWeb2.0と発展してきた。これに続くWeb3.0では、価値（仮想通貨、デジタルアート、等々）の取引をネットで行うため、ブロックチェーンはそれを支える重要な技術となっている。

ブロックチェーン・エンジニアの具体的な仕事としては、まず、スマートコントラクトの開発がある。ブロックチェーンの各プラットフォーム上で動くプログラム（スマートコントラクト）を開発言語によって作成する。もう一つの仕事として、分散型アプリケーション（DApps）の開発がある。スマートコントラクトと連携したユーザーが利用するアプリケーションの開発を行う。それ以外に、ブロックチェーンでのシステムの設計や構築を行うこともあり、既存のネットワークを用いてシステムを設計、構築したり、独自のブロックチェーン上にシステムを設計、構築したりする。また、ブロックチェーンを活用したシステムの監視や管理を行ったり、ブロックチェーンに関するコンサルティングを行うこともある。

ブロックチェーンの基本的な仕組みが論文によって提案されたのが2008年であり、2009年にブロックチェーンを活用したBitcoinが登場している。このように最近の技術のため、現在、ブロックチェーン・エンジニアとして活躍している人は、それまで他のシステム開発等に携わっていた人という人が多い。最近は、大学生、大学院生がインターンシップなどを経験し、ブロックチェーン・エンジニアとなることも増えている。

入職にあたって、特定の資格等は必要とされないが、他のシステム開発等に携わっていた人がブロックチェーンに興味を持ち、ブロックチェーン・エンジニアになることが多い。学卒者では大学等でコンピュータ関係を学んできた者が、長期インターンとしてブロックチェーンの開発に携わり、その後、その会社に採用されることも少なくない。ブロックチェーンなどの新しい技術に興味があり、学生時代から開発を行い、自分でスキルを身に着け、実力が認められて開発に参加したり、開発を任されることもある。大手IT企業にエンジニアとして新卒採用され、その中からブロックチェーンの開発担当となることもある。

ブロックチェーンを用いた開発を専門的に行う会社（ベンチャー企業）に勤めていたり、大手IT企業でブロックチェーン開発担当になって働いている。専門的な会社では人の移動が比較的多く、会社を渡り歩いて開発を続けている人がいる。特定の会社に属さず、複数の開発に携わる人もいる。開発実績を積み自分で会社を始める人もいる。

リモートワークが定着しており、遠方から開発に参加していたり、中にはオフショアとして海外から開発を行っている人もいる。