他に分類されないサービスの職業のハローワーク求人検索

主に手指を用いてお客の足の裏や手、耳を刺激する施術を行い、健康を維持し、疲労回復を助ける。

リフレクソロジーは、補完療法・緩和ケアとして欧米で広く行われている健康法であり、人間の全身の様々な骨格・臓器等が足裏や手・耳にある反射区に映し出されているという考え方のもとに、直接患部ではなく、その反射区を刺激することで老廃物を排除したり、血液やリンパ等の循環をあげるなどして健康を維持していく技術である。独特の指使いで圧を加えていく。心身のリラクゼーショシ効果があるとされ、比較的痛みを伴わないため、高齢者などへも施術することができ、健康維持・回復を助ける「健康・癒し分野の技術」とされている。

身体の仕組み等の正しい知識に基づき、健康的な生活を維持するためのアドバイスも行う。欧米でのリフレクソロジーは、総合病院やホスピスなどで活用されている。日本国内でも、専門のサロンだけでなく、整体院、美容室、介護施設、ホテル、スポーツクラブなど様々な分野で導入されている。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、専門教育機関においてリフレクソロジーの技術・知識を学習し、訓練を積み民間資格を取得している者がほとんどである。例えば、英国IFR日本支部・日本リフレクソロジスト養成学院（REFLE）では、解剖生理学、リフレクソロジー実技、カウンセリング、ホリスティック医学に関する知識等に加えて、アロマやハーブ、ヒーリング音楽等に関する科目も習得する。日本ヒーリングリラクゼーション協会認定のリフレクソロジープロライセンス実技士資格（試験科目は学科及び実技）を受験し、合格すれば認定資格が授与される。

日本リフレクソロジスト認定機構では各ライセンスに対応した所定の学習を修了した上で、認定試験に合格すると、レギュラー（施術の基礎習得）、マスター（生活アドバイスの技能を有する）、トップインストラクター（技術指導を有する）等のライセンスを取得できる。

リフレクソロジストは専門のサロンのほか、整体院、産婦人科医院、美容室、介護施設、ホテル、スポーツクラブなどで働いている。

雇用形態は正社員だけでなくパート、アルバイトも多い。独立開業してサロンを経営する人もいる。

障害者グループホーム(以下「グループホーム」という。)において、障害のある利用者が地域において自立した生活を送ることができるようになるよう、日常生活上の援助の提供や入居者間の調整等をする。

グループホームは、障害者総合支援法に基づく共同生活援助の趣旨の下、社会福祉法人やNPO法人等により運営される共同生活を営む住居において、日常生活の援助・相談を行い、自立した日常生活への移行や移行後の定着に関する相談等を行うものである。日常生活上の援助は、様々な生活技術を支援することで、食事提供、家事のサポート、金銭管理、健康・服薬管理、生活相談、余暇利用・地域活動への助言等、生活の多様な面に渡っている。人間関係の調整は、入浴の順番や夕食時間等の生活面の共同ルールを、入居者同士の合意で決めるように誘導したり、入居者の対人関係トラブルに介入・調整したりする。

サービス類型として、介護サービス包括型（主に夜間に介護・支援）、外部サービス利用型（必要な介護等は介護事業者に委託してサポート）、日中サービス支援型（夜間に加え日中も介護・支援）がある。これら類型や入居者の障害特性により、グループホーム世話人（以下「世話人」という。）の仕事の範囲も異なる。基本的に入居者の自立に向けての援助であるため、できる能力がある事柄については、世話人はできるだけ自立してできるように援助する姿勢で臨む。

入職にあたって、特別の学歴や資格は必要とされないが、調理、洗濯、掃除等家事全般が苦にならず一定のスキルがあることや障害者に関する基本的な知識・理解が必要となる。日常生活の援助に関する経験があれば望ましい。就業者の経歴・資格の例としては、特別養護老人ホームの介護職員、障害者福祉施設の生活支援員、介護老人保健施設のケアワーカー、特別支援学校教員、看護師、ホームヘルパー等がある。

人材不足が続いている職業であり、欠員補充など中途採用の募集はハローワークや求人広告等で常に行われており、入職の機会は多い。即戦力として、経験者を求める傾向も強いが、多彩な社会経験を持つ人材の入職が増えつつある。全体的な傾向としては、新卒者よりも中途入職者の方が多い。

就労先となるグループホームの事業所数は、全国各地に13,351事業所あり、利用者数は172,423人で、年々増加している（2023年時点*3）。これは、障害のある人を施設に収容して指導訓練をするという隔離的な政策から、施設内の特別な環境ではなく地域の普通の環境で地域住民の一人として生活を送ることができるよう支援する方針に転換された結果であるが、今後も増えることが予想され、雇用機会は全国で増加するものと推測される。

勤務体制としては、日中の時間帯が少なく、例えば朝6時半から10時半まで、午後17時半から21時半まで、6時半から15時半まで、12時半から21時半までの勤務などの３～４のパターンのシフト制など変則的なものが多い。通勤が多いが住込みの就業形態もある。

*3 令和5年 社会福祉施設等調査の概況