job tag(新しいタブで開く)(厚生労働省の職業情報提供サイト)の職業アクセスランキング(2026年10月時点)。数字は公開中の求人数です。
職業の小分類(事務的職業 › 電話・インターネットによる応接事務の職業)
全国のハローワークで公開中のコールセンターオペレーターの求人を、都道府県・市区町村・雇用形態・賃金で探せます。厚生労働省編職業分類の小分類です。
同じ中分類(電話・インターネットによる応接事務の職業)の小分類ごとの、全国の求人数です。
都道府県ごとのコールセンターオペレーターの求人数です。就業場所が複数の都道府県にある求人は、それぞれで数えています。
ハローワークで受け付けた日の新しい順です。
job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)で「コールセンターオペレーター」にあたる2つの職業の説明です。職業解説から抜粋しています。
「お客様の声」がダイレクトに寄せられるコールセンターで、主に電話を通じて顧客と応対する。
仕事は業種により様々ではあるが、顧客から電話がかかってくるインバウンド業務と顧客に電話をかけるアウトバウンド業務の2つに分けられる。インバウンド業務には、商品の受注、宿泊・座席などの予約、資料請求の受付、商品・サービスに関する問い合わせ対応、お客様相談窓口などの業務がある。一方、アウトバウンド業務には、入会や販売などの勧誘、リピート顧客の獲得、アンケート調査、代金の回収・督促、広告効果の確認などがある。
顧客と直接コミュニケーションをとるコールセンターオペレーターは、顧客にとって会社そのものであり、コールセンターオペレーターの対応によって企業イメージや顧客満足度などを左右する場合があるため、顧客と関係を築く役割を担っていることを常に認識しなければならない。
入職にあたっては、特に学歴や資格は必要とされない。
採用は求人広告を通じて中途採用を行うことが一般的である。また、人材派遣会社に登録して派遣される雇用形態も多く見られる。
コールセンターは、金融・保険業、小売業、製造業、サービス業など多様な業種の企業・団体が設置している。それ以外にも大小様々な規模のコールセンター業務を専門的に行う会社がある。職場は、大都市圏だけでなく、地方自治体が「地域の活性化」「雇用促進」を期待してコールセンターを積極的に誘致したため全国に所在している。また近年、コールセンターをアジア諸国の現地法人に業務委託する事例も増えている。現地法人では日本人対象の求人も行っているが、その場合、就業者の労働環境は国によって大きく異なる。
業種や業務によって異なるが、一般的にコールセンターオペレーターは女性が多い。雇用形態は正社員、派遣社員、パート・アルバイトなど様々である。
カタログやダイレクトメール、新聞広告やテレビ、Webサイトなどで商品を見つけた顧客が、電話やファックス、郵便、インターネットなどを通じて連絡をしてきた際に、商品やサービスについての問い合わせに応じたり、注文を受ける仕事に従事する。
顧客から受けた注文は、コンピュータに入力する。入力したデータは配送伝票となり、商品を発送する部門へ送られる。商品は物流倉庫を通じて出荷され、顧客の手元に届く。顧客の注文内容に関するデータや問い合わせの内容は記録としてコンピュータに入力し、整理分類して、後の販売等に役立つデータとなる。
なお、インターネット上の大手通信販売サイト等では上記の受注、伝達、記録がシステムにより自動化されている場合もある。
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。
採用は、学校を通じた求人などによるほか、中途採用を行う企業もある。
勤務先は通信販売会社、企業の通信販売部門、電話受注代行会社等である。無店舗販売という業態の特性及び通信販売を活用する地方企業等が増加している等により、職場は全国に広がっている。
賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。注文受付時間に応じて、交替制勤務で対応する。新製品がテレビ等で紹介された場合などは注文が殺到するため、注文に対する対応は急に忙しくなる。正社員のほか、受付時間が長時間のためパートタイマー等も多い。様々な年齢の顧客にあわせて対応するため、幅広い年齢層が働いている。
出典: 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月16日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成