企画・調査事務員のハローワーク求人検索

ネット通販の業務は、「フロント業務」と「バックヤード業務」に大きく分けられる。このうちネット通販の企画開発は、商品の企画や販売促進、集客などの「フロント業務」を担当する。

ネット通販とは、実店舗をもたない通信販売の一形態で、EC（electronic commerce）とも呼ばれている。ECは、法人向け（BtoB）、消費者向け（BtoC）、個人間（CtoC）などの形態がある。この中で、特に消費者向け（BtoC）の取引を「ネットショップ」と呼んでいる。ここでは主に企業が運営するネット通販事業の企画開発の仕事について述べる。

企画開発担当者の役割は企業規模や形態などによって一様ではないが、販売サイトのコンセプト策定、市場のトレンドやお客のニーズの分析、取り扱う商品の販売促進、新商品の企画開発とマーケティング業務などである。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新卒の場合は、ネット通販企業かネット通販部門をもつ企業で通販部門に配属、若しくは他部門に配属された後、異動により担当するという形になる。中途採用の場合は、職種を限定した求人がほとんどなので、そのままネット通販部門に配属になるケースが多い。急成長分野であるため、人材不足であり、即戦力が期待される中途採用などの求人は多い。

なお、ネットショップを個人で開業して、食品を販売する場合には食品衛生法に基づく営業許可が必要なように、扱う商品によっては販売の免許が必要なこともある。

ネット通販の運営主体としては、自社製品を販売するメーカー系の事業者、実店舗も運営している流通系の事業者、カタログ販売やテレビショッピングを展開してきた通販系の事業者、オンラインのみの販売を前提に出品や出店企業を集めて運営するECプラットフォーム系の事業者に分かれる。

個人開業をする場合を除けば、基本的に企業の中の職務（仕事）であり、労働時間や給与などの待遇は各社の規定に準拠する。

*経済産業省　令和6年度産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）

新製品や新サービスの設計・開発のため、市場調査や企画の立案・設計をする。

仕事は、企画・立案などコンセプト・メーキング（方向性を決める）に関する部門、新製品や新サービスの開発業務を担当する商品開発部門、そして市場調査の実施・分析を行う調査部門などで構成されている場合が多い。

新製品・新サービスの企画プロセスでは、各部門から適任者を選び、外部スタッフも交えてチームを結成する。消費者ニーズの動向に詳しいマーケティング担当者が進行役となり、専門家スタッフも加わって開発コンセプト原案を固めていく。チームの全員がさまざまなアイデアを出し合い、市場ニーズにマッチした製品・サービスを創出し、ヒット商品を生み出すことを目指して会議を重ねていく。獲得したいターゲットの抽出、商品コンセプトの正否を確認し企画のフレームワークを作成する。消費者ニーズを把握するためWeb調査などの定量調査や、グループインタビューなどの定性調査、デスクリサーチ等を実施し、結果を分析する。

この仕事に就くためには、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、大学院卒業後入職する人が多い。中途採用もある。最近の傾向としてMBA（経営学修士）などの資格を保有する者もいる。

入職すると1カ月程度の研修プログラムが用意されているほか、希望者に対してはロジカルシンキングやフレームワーク作成などテーマごとの研修も用意されている。さらに入社3年、5年といった節目ごとに幹部研修もある。企画・調査担当として2年間程度の実務経験を経て、開発製品・商品のコンセプト作案から商品化に向けての購買調査などを担当することができるようになる。

勤務地は、大都市圏でメーカー、サービス業の本社がある地域に集中している。

従来は男性が多かったが、女性の比率も高まっている。

消費者の好みや関心、他社や業界全体の動き、広告の効果や販売戦略など、依頼主が必要としている様々な市場（マーケット）のデータや情報を収集、分析し、報告する。

企業や国・公共団体などから市場調査の依頼を受け、必要なデータや情報の要望などを理解した上で、調査対象や調査項目を定める等、調査を企画・立案する。インターネット上で調査を実施したり、調査票を送って記入してもらったり、専門の調査員を使うなど、最も適切な方法を選んで調査を実施する。必要に応じて調査員を指導したり、管理することも必要となる。調査手法としてグループインタビューを行う場合もある。

表計算や統計処理のソフトウェア等を使って、得られたデータを集計・分析し、考察し、結論を導き出して報告書にまとめ、依頼主に提出する。

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、最終学歴は大卒以上がほとんどである。特に有利な専攻はないが、統計や社会調査の手法、経済・流通について学んでいると仕事に役立つ。また、英語など語学に優れていたり、理工系出身の場合は、それらを生かすこともできる。

入職後に実務経験を通して仕事を覚えていく場合が多い。

勤務先はマーケティング・リサーチ会社、企業のマーケティング部門等であり、職場は都市部が多い。

賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。調査を実施する段階では調査対象者のスケジュールに合わせる必要があったり、発注先に提示したスケジュールに合わせるため、残業や休日出勤などが必要になる場合もある。フレックスタイム制を導入している場合もある。

消費者のニーズを掴み、自社で取り扱う商品の幅を広げ、よく売れそうな商品を企画開発する。ここでは主にスーパーマーケット、コンビニエンスストアなどチェーンストアの商品企画開発の仕事について述べる。

主な仕事は、海外商品の開発、産地直送などの仕入れルートの開拓、さらにPB商品（プライベート・ブランド商品）あるいはSB商品（ストア・ブランド商品）など、企業が独自に生産から流通・販売まで一貫して扱う商品の開発などである。また、定番商品を設定し、年間やシーズンごとに扱う種類、量などを決定する企業の計画策定にも関わる。定番商品はプロパー商品ともいい、その企業の主力商品として通常一年中扱い、売上げなどに最も大きい影響力を持つ。新規取引先との取引の開拓も行う場合がある。

常に情報を収集・調査・分析して将来の見通しを立て、その上で消費者に求められている商品を企画し、生産計画を立て、販売実験をしてから実行に移すなど、商品の生産から販売まで中心となって携わる。企画書や生産計画書、マニュアルや報告書づくりも重要な仕事となる。

入職にあたっては特に学歴や資格は必要とされない。大卒者が多くを占めているが、大学院や専門学校（ビジネス系）などからも人材が求められている。

入職後、販売や仕入の仕事を経験して流通・販売の知識を身につけ、分析力や企画力が優れていると評価されることによって、商品開発部門に配属されるケースが一般的である。

商品開発部門はほとんどが企業の本部に集中しているので、都市部での勤務となることが多い。

消費者のニーズに応える商品開発も多く、女性も活躍している。

社会の様々な課題を解決するため、営利を目的とせず社会貢献活動を行うNPO法人（特定非営利活動法人）において、新規事業の企画立案や事業の運営を行う。

NPO法人は、社会の多様化したニーズに応えるために、福祉、教育・文化、まちづくり、環境、国際協力など様々な分野で活動している。NPO法人では、有給職員だけでなくボランティアも活動しているが、その多くは、事業の実施を担う人材であり、企画・運営業務を行う職員の割合はそれほど多くはない。また、小規模のNPO法人においては、企画・運営業務だけでなく、一人で様々な業務を担当することもある。

仕事は、大きく分けると、新規事業の企画立案と事業の運営の２つの業務がある。まず、日頃の活動を通じて、支援対象者の課題やステークホルダーのニーズを把握する中で、新規事業のアイディアが生まれる。そうしたアイディアをもとに、文献調査やヒアリング調査等を行い、先行事例や現場のニーズを把握した上で、新規事業の企画を行う。新規事業の企画が明確になったら、事業の予算を見積もり、事業計画を作成する。新規事業の企画プロセスでは、企画・運営業務を担う職員が中心となって企画を実現化していくほか、比較的大きな団体においては各事業部門の担当者とともに、チームを結成することもある。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒が比較的多い。中途採用が多いが、新卒採用を行うNPO法人もある。新卒の場合は、在学中にNPO法人でのインターンシップやボランティア経験がある者が多い。

入職後の研修はOJTが中心となるが、業務上必要となる研修（現場研修や業務に関係する専門研修）を受ける機会もある。また、外部の研修を受けた場合に、研修の受講費用を補助する制度があるNPO法人もある。

労働条件は、NPO法人の財政規模や事業内容により異なる。職場は、NPO法人の活動拠点であり、全国に分布している。就業形態はNPO法人により異なるが、正規職員のほか、当該企画を専門分野とするフリーランスもいる。NPO法人の活動分野は多様であり、就業者の年齢層も幅広い。男女比率は活動分野によって異なるが、保健・医療・福祉分野などでは比較的女性が多い。

賃金に関しては、正規職員の場合、賃金形態は月給制が多いが、一般企業と比較すると低い水準である。休日は、週休2日制が基本であるが、NPO法人の行う事業が土日祝日も行われている場合は、シフト制で勤務する場合もある。フレックスタイムなど柔軟な勤務形態で働く人もいる。

野球、サッカー、バスケットボール、バレーボールなどのプロスポーツチーム運営団体において、試合チケットの販売促進、チームの認知度の向上のための取組み、ファンクラブの運営等を行う。

プロスポーツ運営団体は大手企業がスポンサーとなって経営する野球だけでなく、地域の支援と独立採算で運営するプロスポーツが多くなってきた。ここでは独立採算で運営しているプロスポーツとして、Bリーグ(バスケットボール)の中の中規模運営団体の例を述べる。

この運営団体において主に企画・運営業務に携わるのは、マーケティング部職員である。マーケティング部は、チケットチーム、プロモーションチーム、ファンクラブチーム（バスケットではブースタークラブと呼ぶ。）などの業務に分かれている。

入職にあたって必要とされる特定の学歴や資格はないが、新卒採用は少なく、中途採用での即戦力が求められる。現状では大学卒や専門学校卒が多い。業務については多岐にわたるので、ファンクラブ運営はタレントのマネジメント経験などがあると有利なことがあり、市場分析の場面ではデータマイニングのスキルが評価される。求人情報は、チームのホームページや求人情報サイトでも検索することができる。採用後は、人事部門での共通の研修もあるが、実務に関してはチーム内での研修とその後のOJTが中心となる。

入職後は採用するチームに所属し、その後、チームリーダー、統括チームリーダー（部長）、本部長、役員等への昇進の機会がある。他部門への異動は、希望があれば可能である場合が多い。

勤務地は主に団体の本拠地になる場合が多く全国に所在している。企画・運営業務を担当している職員数は、運営団体の規模により異なる。男女比率や年齢構成は団体により異なる。20代後半から30代での採用が多い傾向にある。雇用形態は、正社員が多い。賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。フレックスタイム制や見なし労働時間制が導入されている場合もある。また、業務の内容によって、土日勤務や夜間の勤務を行う場合もある。

野球以外のプロスポーツはチームでの独立採算で経営している場合が多いため、今後もさらにスポーツの強さだけでなく、財務体質などビジネスとしての基盤の評価や施設のキャパシティー、VIPルーム設置など収益にも配慮した体制づくりが求められている。また、リーグからのサポートもチームに対して手厚く行われ、リーグ所属のチーム全体が安定して運営できるように支援されている。

イベントの企画・運営会社（以下「イベント会社」という。）等において、主催者、スポンサー、出展者などの関係者と調整しながらイベントを企画し、集客、イベント当日の進行や現場管理等の運営を行う。

イベントには、地域での催しや商業施設等における企業の販売促進等の小規模なものから、多くの観客を集客する音楽やスポーツ、見本市等の大規模なものまである。イベント会社等は、イベント開催を希望する事業者等からの発注、自治体等のコンペや入札等によりイベント企画・運営業務を受託する。自社企画によりイベントを実施する場合もある。

担当するイベントの種類や内容は、イベント会社の得意分野によって異なるが、以下で一般的な業務のながれについて述べる。

入職にあたって必要とされる特定の学歴や資格はない。求人サイトやイベント会社のホームページから募集される場合もあるが、アルバイトとしてイベントに関わった機会などをきっかけに採用に至るケースもある。

入社後数ヶ月は業務の流れや現場を学び、その後、先輩や上司の指示のもとで一部の業務や小さなイベントを担当する。経験を積んだ後は、調整業務のまとめ役や大規模イベントの担当、イベント全体の責任者等になっていくことが多い。

勤務地はイベント時に集客をしやすい都市部に多い。社員の男女比、年齢構成は、会社により異なる。雇用形態は、正社員が多い。賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。業務成績等が評価され、処遇に反映される場合もある。また、フレックスタイム制や見なし労働時間制が導入されている場合があり、業務の内容によって、土日勤務や夜間の勤務を行う場合もある。

近年コロナ禍を経てイベントの開催数が回復する中で、新たなイベントの開催形態として、オンラインイベントや、対面とオンライン併用のハイブリッドイベントが行われるようになるなど、イベント開催の方法には大きな変化が見られる。

風力発電に適した土地の選定、そこでの風力発電の企画・計画の検討、周辺環境への影響の調査、建設に必要な許認可の取得、地域との調整などを行う。また、建設、運転まで含めた風力発電プロジェクト全体の管理や関係者との折衝も行う。

まず、風力発電に適した場所を選定するため、風速や風向のデータを収集する。既存のデータも活用し、風況観測機器やドローンを使って情報収集する。地形や周辺の環境（住宅、施設、自然環境など）も調査する。風車設置に適した土地がみつかれば、自治体に風車建設の企画・計画を提案し、地域住民への初期調査開始の説明会を行う。

環境影響評価（EIA : Environmental Impact Assessment）として、事業が生活環境、自然環境に与える影響を調査、予測、評価する。この中で地元住民や自治体との協議も行う。必要であれば環境保全措置も考える。

風力発電は比較的新しい業界であり、新卒で採用され、社内で育成されるという人はまだ少ない。建築関係のデベロッパーをしていたり、金融機関で再エネ関係の投資をしていたり、また、工場プラントの営業をしていたりと、様々な仕事をしていた人がキャリア採用され仕事に就くことが多い。

社会人経験のある中途採用のため、短期間の社員研修を受け、社内の教材を自分で学び、社内システムの操作方法等を身につけ、それぞれのプロジェクトに配属される。最初は風況の調査や環境アセスメントなど、プロジェクトの一部の仕事を任され、色々な力が身についてきたところで一つの風力発電のプロジェクト全体を任される。仕事と並行して、土地取得や自治体への申請など社内のワークショップに参加し、実践力を高めていく。難しい案件では複数でプロジェクトを担当することもあるが、一人で一つのプロジェクトが基本になっている。副担当として他の人が担当しているプロジェクト側面から支援したり、一つのプロジェクトに主担当と副担当を置いている会社もある。

勤務先は風力発電に取り組んでいる発電事業者、石油会社等エネルギー関連企業、建設会社が多い。就業場所は本社の事業開発部門であり大都市であるが、全国各地の建設現場に出張し、調査を行ったり、自治体と折衝したり、地元住民への説明会を行ったりする。週前半は本社、週末は各地建設現場という勤務もある。しばらく現地に留まり、現地事務所で仕事をする場合もある。

就業者は男性が多く、年齢層としては30歳代前半が多い。プロジェクトの担当者はほとんどが正社員であり、給与は月給制、多くが大企業であることから給与水準は高い。

太陽光発電に関して、企画を考え、関連する調査を行う。

太陽光発電には発電した電気を自らが使用する「自家消費型」と、事業や投資などを目的に、発電した電気をすべて電力会社に売る（売電）「全量売電型」に分類される。

企画・調査の仕事は、太陽光発電の導入を検討している法人や個人に対して、ニーズに合わせた太陽光発電システムの企画提案や調査、関係者間の調整などを行う。法人であれば、自家消費型なのか全量売電型なのか、太陽光発電を設置することの目的をヒアリングし、設置する場所や予算に合わせた最適な太陽光発電システムを提案する。土地所有者から情報提供、相談を受けて企画提案をする場合もある。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。高校や大学を卒業後、太陽光発電を専門に扱う企業や、同業務を行っている会社の担当部署に配属されるのが一般的である。専攻を問わず、多くの人が活躍している。中途入社の場合は、異業種からの入職者もいる。

入職後は企業内研修制度やOJTなどで教育を受け、入職後２～３年程度後の経験を積めば一人前として期待される。

太陽光発電事業を行う企業、また、建設、電機、機械などの会社の関連部門等で働き、職場は全国にわたる。

太陽光発電の企画・調査の担当者として特別な給与条件はないが、電気工事施工管理技士、電気主任技術者、電気工事士などを取得していれば資格手当や地域手当などが付加されるケースもある。

店舗で扱う商品を検討し、売れる商品を仕入れる。販売戦略を考えたり、生産者と一緒に商品を開発することもある。

バイヤーとは商品の買い付け、仕入れを行う担当者であるが、今日では単なる買い付けにとどまらず、マーチャンダイザーとして商品を生産者とともに開発したり、買い付けた商品の販売戦略まで考えることが多く、ここではバイヤーを含めマーチャンダイザーについて解説する。マーチャンダイザーがバイヤーを兼任していることも多く、マーチャンダイザー（merchandiser）は短くMDと呼ばれることもある。

マーチャンダイジングとは、売れる商品のために、商品の企画開発、商品の調達、そして商品の販売戦略まで検討する活動であり、この中で商品の調達の部分に比重があるのがバイヤーである。市場に潤沢に商品があり、その中から購入すればよいのであれば、バイヤーとしての仕事になるが、より良い商品を仕入れようとすると、生産者に働きかけ、生産者とともに商品を開発していくことが必要になる。また、現在はすでに多くの商品が流通し飽和状態といえ、このような状況では販売戦略が重要であり、この面ではバイヤーというよりもマーチャンダイザーとしての仕事となる。

マーチャンダイザーになるために、特に学歴や資格は問われないが、市場調査や商品開発まで行い、様々な関係者と共同で仕事をし、会社として大きな資金が動くことから、会社の基幹社員として採用されることが多い。

食料品のマーチャンダイザーの場合、正社員として入社し、売り場での販売を何年か経験し、店舗の売り場責任者や副店長を経験したりし、マーチャンダイザーになることが多い。

食料品、アパレルの店舗は日本各地にあるが、マーチャンダイザーはこれら店舗の本社に配属されており、大都市、地方都市での勤務となる。ただし、週の半分以上、生産者、関係者を回ることもあり、本社に居る時間よりも長い時間となることが多い。仕入れのために海外出張することもある。

食料品のマーチャンダイザーは男性も女性もいる。アパレルではレディースは女性のマーチャンダイザーが多く、メンズは男性が多い。それまでにいろいろな経験をしてから就く仕事であり、責任も重いことから中高年齢者が多い。