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日本語学校の他、地域、職場などで外国人に日本語を教える。日本語学習者は留学生、就労者など多岐にわたり、その学習目的も多様であるため、教え方や教材、教える場所や立場なども様々である。

一般的な日本語学校は、1クラス20人以下の少人数で、おおむね１年から２年かけて日本語の教育を行う。

日本語を「読む」「話す（やりとり）」「話す（発表）」「書く」「聞く」の言語活動ごとに捉え、それぞれの能力を高める。具体的には、授業計画を作成し、スライドや配付資料等を使った教材を準備し、学生のレベルに応じた授業を行う。他にも、テストなどにより学生の日本語能力を評価したり、出席や成績等の管理業務を行ったり、学生自身の学習や進学に関する相談にも乗る。また、日本の習慣やマナー、生活上のルールなどを含む日本文化、進学先や就職先の見つけ方や履歴書等の書き方を含む進路指導など、学習者に応じて様々なサポートをする。

認定日本語教育機関に入職するには登録日本語教員の資格が必要となる。学歴や国籍は不問だが、国が実施する日本語教員試験（基礎試験と応用試験）に合格するとともに、国の登録を受けた機関で実施される実践研修（教育実習）を受けることで資格を取得できる。また、国の登録を受けた登録日本語教員養成機関の養成課程を修了した人は、日本語教員試験の基礎試験は免除となる。養成課程と実践研修は、同一の機関で一体的に実施される場合も多い。

なお、国内の日本語学校では「日本語を日本語で教える」指導のため、入職にあたり英語能力は特に必要とされない場合が多い。一方、海外の教育機関では、現地の言語を媒介語として用いる間接法が採用されることもあり、勤務先によっては外国語能力が求められる場合もある。

留学生を対象に教育を行う日本語学校の場合、午前クラスと午後クラスの２部制であることが多い。勤務形態について、常勤教師は朝から夕方までの勤務であるが、非常勤教師の場合は自分の担当する授業に合わせて出勤する。賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。非常勤教師の場合、授業1コマ単位で給料が計算され、担当授業数が多いほど収入が増える。経験やスキルにより単価が上がることもある。家庭や他の仕事との両立のため、非常勤教師を選択している人もみられる。

留学生が多いのは中国、ネパール、ベトナム、ミャンマー等であり、今後も日本語教育への需要が見込まれる。登録日本語教員の国家資格化は、在留外国人の増加という社会の変化を支える存在として、質の高い日本語教師が求められたことが背景にある。今後、登録日本語教員の需要は一層増加し、優れた教師を確保するために、教師の待遇改善に取り組む日本語教育機関が拡大すると考えられる。