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治験が円滑に行われるよう準備、調整、運営の支援を行う。

治験とは医薬品等が人の体に有効で安全であることを立証し、承認申請するための臨床試験のことである。治験がスムーズに行われるよう、治験参加者をサポートしたり、関係者のスケジュールを調整したりする。CRC（Clinical Research Coordinator）とも呼ばれる。

基本的な仕事としては、治験が始まる前の事前準備、実際の治験が始まってからの業務、治験の結果報告という３段階に分けられる。一つの治験を実施するためには病院内で様々な部門、医師や看護師などへの説明やスケジュールの調整、具体的な作業の依頼が必要になる。治験がスムーズに行われるためには、治験コーディネーターの調整が不可欠である。また、治験に参加する患者がとまどったり、服薬の方法を誤ったりすることのないよう、わかりやすい説明や間違えないようにする工夫が必要となる。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、医学、薬学等の知識があると仕事に役立つ。民間会社のSMO（Site Management Organization：治験施設支援機関）や医療機関（病院等）に就職する。SMOは治験を依頼する製薬会社と医療機関の間に入り、各種支援を行う会社であり、新卒の採用も行っている。SMOに所属し、複数の医療機関での治験を担当する場合もある。医療機関は新卒で治験コーディネーターを採用することは少なく、看護師、薬剤師、臨床検査技師などが治験コーディネーターを兼務することが多い。大きな医療機関の場合は、治験事務局に医療従事者や治験コーディネーターの経験者が、治験コーディネーターとして直接雇用される場合もある。

関連資格として日本臨床薬理学会と関連協会の認定試験がある。治験コーディネーターとして働きながら2～3年で取得を目指すのが一般的である。

勤務先はSMO（Site Management Organization：治験施設支援機関）や医療機関（病院等）である。

SMOの治験コーディネーターは正社員の場合もあるが、嘱託や非常勤などのこともある。

細胞検査士は、臨床検査技師の仕事の一部が専門化して独立した医療技術者である。

日本人の死亡原因の第1位となっているがんの細胞をはじめ、疾患に関連する細胞、病原体等を検査によって発見する。細胞の検査は、がんの発見にとって重要な検査法で、医師の診断と治療に役立っている。

検査作業では、標本作製（検体処理：塗抹、固定、染色、封入）及び顕微鏡による異型細胞やがん細胞のスクリーニングを行う。具体的には、細胞診検査では、剥離細胞や擦過、穿刺（せんし）等で得た材料で標本を作る。例えば、喀痰（かくたん）や尿、婦人科の医師が綿棒を使って取った子宮膣部の細胞、乳房のしこりから穿刺吸引した材料などを用いて標本を作り、染色をして顕微鏡で見ることができるようにする。

細胞検査士資格を取るためには、日本臨床細胞学会及び日本臨床検査医学会が認定する細胞検査士認定試験に合格する必要がある。受験資格は、臨床検査技師又は衛生検査技師の資格の所持者であり、かつ1年以上の細胞検査実務を経験した者、あるいは日本臨床細胞学会認定の細胞検査士養成機関卒業見込み者又は卒業者となっている。ただし、現在、衛生検査技師は養成されていない。細胞検査士は、資格取得後も5 年ごとに資格更新の審査を受けなければならない。

また、3年の実務経験を有する細胞検査士には2年に1回東京で行われる国際細胞検査士認定試験の受験資格が与えられ、合格すれば国際細胞検査士として海外で働く場合にも専門家としての評価を得られる。細胞検査士は、がんの早期発見、正確な判定などのための資格であり、常に最新の医学情報等を勉強し、標本中の異型細胞を見逃さない高度な細胞判定能力を維持、向上させていく必要がある。忍耐力とともに冷静な判断力、責任感が求められる。

勤務場所は、大学病院、総合病院や各地域のがん検診センター、民間の検査センター、保健所などである。細胞検査士は女性の就業者が多い。なお、公益社団法人日本臨床細胞学会認定の細胞検査士免許の所持者は約6,000人である（2023年時点*）。

勤務時間は勤務先の就業規則に従うが、他の臨床検査と兼務している技師は緊急の検査に対応するために、休日出勤や夜間の当直がある病院もある。

*公益社団法人 日本臨床細胞学会　細胞検査士とは

医師の指示の下に、身体の一部や機能を失った人が使う義肢や装具を製作するため、装着部位の採型・採寸、製作、身体への適合を行う。

事故や病気などで身体の一部を失った人が使う義手や義足などを「義肢」といい、まひや変形など身体の一部の機能が失われた人が使う医療具を「装具」という。医師の処方に基づいて、機能的で患部に負担をかけない義肢装具を製作するのが、義肢装具士の役割である。

義肢を作る場合、まず切断端の骨の形状や体重がどこにかかるかを観察し、凹型モデルを型採りする。そのモデルにギプス泥を注入して凸型モデルを作り、修正を加える。凸型モデルをもとに、プラスチックでソケットを作り、荷重のかかり具合を考えて、最も合理的に体重を支えられるようにソケットと義肢の各部分を連結するアライメントを行う。次に本格的な製作に入り、半完成状態の義肢を実際に使用する人の身体に装着し、具合の悪いところを調整して仕上げる。

義肢装具士になるには国家資格が必要である。高校卒業後、3年以上義肢装具士養成施設で学ぶ、又は、大学等で1年（高等専門学校では4年）以上学び、所定の科目を修めた上で、2年以上義肢装具士養成施設で学んで規定の単位を取得するほか、厚生労働省の定める技能検定である「義肢・装具製作技能士」の資格を取得し、義肢装具士養成施設で1年以上学ぶことで義肢装具士国家試験の受験資格を得ることができる。試験に合格すると義肢装具士の資格を得られる。

経験と熟練が重要であることから、年齢にかかわらず働くことができる。技術を磨いていけば独立して開業することも可能である。

職場は義肢装具製作施設に勤務する場合が多い。病院内に義肢装具製作部署が設けられているところもある。

義肢装具製作施設で働いている人のうち「義肢装具士」の有資格者だけが、依頼者に接して採型・適合・調整まで行うことができる。資格がなく、製作のみに携わっている人もいる。

労働者の健康を守る専門家として、職場環境の改善や健康管理の取組みを通じて、労働者が健康で安全に働ける環境づくりを推進する。健康診断の結果に基づく事後措置、作業環境の維持管理、作業の管理及び健康教育、健康相談その他労働者の健康の保持増進を図るために必要な措置等を行う。

労働者数に応じて一定数以上の衛生管理者を選任するよう労働安全衛生法で定められている。常時50人以上の労働者が働く事業場では必ず1人以上の衛生管理者を選任する必要があるが、必要な免許はその業種によって異なる。また、常時1,000人を超える労働者を使用する事業場や、常時500人を超える労働者を使用する事業場で、坑内労働又は一定の健康上有害な業務に常時30人以上の労働者を働かせている事業場では、衛生管理者のうち少なくとも1人を専任とする必要がある。

衛生管理者の業務としては、週1回の職場巡視や、月1回の衛生委員会への出席等がある。職場巡視とは、作業場等を巡視し、設備、作業方法、衛生状態に有害の恐れがないか細かく点検をするとともに、改善すべき問題点を発見した場合には、すぐに労働者の健康障害を防止するために必要な措置を講じることである。化学物質管理やメンタルヘルス問題等の事業場における安全衛生上の課題に対応するため、組織に働きかけることは重要な業務である。

衛生管理者となるには、衛生管理者試験（第一種、第二種）に合格し、衛生管理者免許を保有する必要がある。試験を受験するには、大学、短期大学、高専を卒業し労働衛生の1年以上の実務経験がある者、高校を卒業し3年以上の実務経験がある者、または、学歴に関係なく10年以上の実務経験がある者等であることが必要である。これらの合格者の他、医師、歯科医師、労働衛生コンサルタント等の国家資格保有者であれば、試験等不要で衛生管理者として選任されることができる。その他、大学または高専において、工学又は理学に関する課程を修めて卒業した者で所定の研修を修了した者は、衛生工学衛生管理者免許を保有することができる。

第一種衛生管理者免許又は衛生工学衛生管理者免許の所持者は、全ての業種の事業場において衛生管理者となることができる。一方、第二種衛生管理者免許の所持者は、有害業務が比較的少ない一部の業種（情報通信業、金融・保険業、卸売・小売業等）の事業場においてのみ衛生管理者となることができる。

賃金、労働時間、労働条件、就業環境は勤務先の規定により異なる。資格手当が出る職場もある。

衛生管理者は専属である必要はあるが、他の業務と兼務しているケースが一般的である。部署で管理職が衛生管理者として選任されている場合も多く見られる。