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統合失調症、うつ病、ストレス障害、不眠症、拒食症、自閉症、認知症、アルコールや薬物の依存症などの治療を行う。

診療所やクリニックの精神科医の場合は、まず紹介状や問診票などで患者の状況を把握し、次に患者と話し合って悩みを聞き、相談にのる。食欲や睡眠の状態などの聞き取りや会話などから患者の調子や情報をくみ取る。心理検査などを用いて、患者の状態を明らかにする。認知行動療法、行動療法、認知療法など、患者に合わせた心理療法を組み合わせて治療を行う。薬を用いた薬物療法も行う。会社や学校を休む必要がある場合には、診断書を書くこともある。

病院の精神科医の場合には、入院の必要な重度の患者の治療にあたることが多い。薬物を用いた治療を主として、さまざまな心理療法を用いた治療を行う。緊急の場合には、患者の意思に関わらず入院治療することもある。総合病院では、内科や外科など他診療科の医師から、患者の精神面の問題について相談を受け（コンサルテーション）、診察を行う場合もある。

精神科医として仕事をするには、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。まず、大学医学部で6年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。更に大学病院や大病院などの臨床研修病院で研修医として2年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。この研修終了後に精神科に所属して精神科医になる。所定の要件を満たせば専門医に認定される制度がある。

臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでいく。勤務先の病院で診療科長になるケースや、独立して開業医となるケースがある。大学で研究を続けながら講師や教授になることもある。

医療機関等の勤務医とクリニックを開業する開業医がいる。精神科医の人数は16,817人であり、女性医師は20%程度である。（*1）。

勤務時間などの労働条件は、勤務する医療機関の体制や診療時間などにより様々である。

*1　令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況から

生まれてから大人に至るまでの小児期の病気を診断し、治療を行う。

病気の子どもの痛みや辛さを最小限にするための治療を行うとともに、発達を見守り、発達に応じた養育のコツを保護者に指導・啓発する。単なる医療知識・技術による診療だけではなく、その子どもや家族の背景に沿った、健全な養育方法を一緒に考え、行動することが必要である。ハンディキャップのある子どもとその保護者の支援、予防接種や集団健診など地域の中（病院や診療所の外）での活動も行う。重篤な先天性疾患や急病などの場合は、最新医療技術を駆使しての集中治療なども行う。

小児科医には、地域の保健福祉事業との関わりの中、子どものみならず、子どもを取り巻く家族・家庭、地域の人々に対する支援、子ども達を見守る役割が求められている。臓器別の高度医療に限らず、年齢とともに大きく変わる身体やこころの発達に合わせて、幅広い医療の提供が求められる。

小児科医として仕事をするには、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。まず、大学医学部で6年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。更に大学病院などの臨床研修病院で研修医として最低2年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。この研修終了後に小児科に所属して小児科医になる。所定の要件を満たせば専門医に認定される制度がある。

臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでいく。勤務先の病院で診療科長になるケースや、独立して開業医となるケースがある。大学で研究を続けながら講師や教授になることもある。

医療機関等の勤務医と小児科クリニックを開業する開業医がいる。小児科医の数は17,781人である。診療科の構成割合を性別にみると、女性医師では内科（14.7％）に次いで、小児科が多い（8.4％）。女性医師の割合は40％近くとなっている（2022年時点*1）。開業小児科医は勤務医より年齢層が高い。

労働条件は開業と勤務では異なる。勤務医は勤務先の医療機関により業務の範囲や勤務時間などの条件が様々である。例えば、当直業務に関して、小児科の当直だけを担当する病院から病院全体の当直を行う病院まであり、また、受け持った患者の病状により長時間にわたる勤務や夜間や休日診療などの対応が必要となる場合もある。一般的に病院の勤務医は週休2日が原則であるが当直業務が月に数回あることが多い。開業医は週休1.5日が多いが、勤務医に比べて時間外労働は少ない。

*1令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況から診療科別にみた医師数

内臓、神経、血液等の病気について診断し、薬物治療、食事療法などにより治療を行う。

内科医は脳神経内科、循環器内科、消化器内科、呼吸器内科等様々な専門分野に分かれておりそれぞれの専門に応じた知識、技術が求められるが、ここでは共通した主な仕事の内容について記述する。

まず、患者から症状などの話を聞く問診を行う。次に、視診、聴診、打診、触診を行って患部の状態を確かめる。必要に応じて、尿検査、血液検査、超音波検査、心電図検査なども行う。結果をカルテに入力し、入手したデータを分析し、総合的に判断して病名を診断する。その上で、治療法や投与する医薬品等を選択し、処方箋を出す。なぜ診察、検査、治療が必要なのか、診断結果や治療法については患者や家族に正確に、丁寧に説明を行う。必要があれば注射、吸入などの措置を行う。慢性疾患、生活習慣病の場合は、投薬のみならず、食生活、適度の運動など患者の生活全般について指導・助言を行う。病気の予防指導を行う場合もある。

内科医として仕事をするには、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。まず、大学医学部で６年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。更に大学病院や大病院などの臨床研修病院で研修医として最低２年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。この研修終了後に内科の診療科に所属して内科医となる。所定の要件を満たせば専門医に認定される制度がある。

臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでいく。勤務先の病院で診療科長になるケースや、独立して開業医となるケースがある。大学医学部で研究を続けながら講師や教授になることもある。

病院や診療所などで働く勤務医と医院を営む開業医がいる。内科医全体（内科、呼吸器内科、循環器内科、消化器内科、腎臓内科、神経内科、糖尿病内科（代謝内科）、血液内科、感染症内科、心療内科）の数は119,464人である。診療科の構成割合を性別にみると、男性医師、女性医師とも内科が最も多い（19.9％、14.7％）。内科医の女性医師の割合は20％程度だが、近年は増加傾向にある（2022年時点*1）。

勤務時間などの労働条件は、勤務する医療機関の体制や診療時間などにより様々である。

*1　令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況から

妊娠や出産に関する医療、女性特有の疾患の診断、治療を行う。

大きな病院では妊娠・出産に関する医療を行う産科医と女性特有の疾患の治療を行う婦人科医に分かれる場合が多く、産婦人科の医院やクリニックなどの開業医の場合には、産科と婦人科の両方の診療を行う場合が多い。

産科医は、妊娠の判定や妊婦への指導などを行う。定期的な妊婦健診で妊婦の健康状態を診断し、必要な場合には治療を行う。高齢での出産、既往症のある妊婦など特別なケアを必要とする出産の場合には、適切な妊娠管理を行う。超音波検査などにより、胎児の診断・管理も行う。自然分娩の場合は産科医の立会いのもとで助産師などのスタッフが行う場合もある。緊急の措置が必要な場合には、産科医が手術を行うこともある。不妊に悩む患者には、原因を調べる検査や妊娠をしやすくするための指導と治療を行うこともある。

産婦人科医として仕事をするには、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。まず、大学医学部で６年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。更に大学病院や大病院などの臨床研修病院で他の様々な診療科を経験する最低２年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。この研修終了後に産婦人科に所属して産婦人科医となる。所定の要件を満たせば専門医に認定される制度がある

臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでいく。勤務先の病院で診療科長になるケースや、独立して開業医となるケースがある。大学で研究を続けながら講師や教授になることもある。

医療機関等の勤務医とクリニックを開業する開業医がいる。産婦人科医の数は11,336人である。患者側から女性医師に対するニーズが強く、女性医師の割合は他の診療科よりも高い4割程度となっている（*1）。

勤務時間などの労働条件は、勤務する医療機関の体制や診療時間などにより様々である。

*1　令和4(2022)年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況から

麻酔科医は主に手術時の麻酔管理を担当し、患者の全身状態を管理する。麻酔科医の業務は多岐にわたるが、主な仕事の内容について記述する。

まず、手術前に患者の健康状態を診察し、最適な麻酔法を決定する。患者や家族に麻酔方法や合併症について説明し、同意を得る（インフォームド・コンセント）。手術当日は、全身麻酔の場合には麻酔薬の投与により麻酔導入後、気道確保、人工呼吸を開始する。手術中は、生体情報モニターを用いて患者の呼吸、循環、体温などを継続的に監視し、必要に応じて麻酔深度の調整や輸液、輸血などの処置を行う。

手術終了後は、麻酔からの覚醒を確認し、疼痛管理（術後の痛み管理）や合併症予防のための指示を出す。術後回診では、患者の回復状態を確認し、必要に応じて痛みの管理や合併症対策を行う。

麻酔科医として働くためには、まず大学医学部（6年間）を卒業し、医師国家試験に合格して医師免許を取得する必要がある。臨床研修病院において、2年以上の臨床研修を修了することに加え、麻酔科を標榜する場合には、①麻酔の実施に関して十分な修練を行うことのできる病院等において2年以上修練を行う（基準Ⅰ）、または、②2年以上麻酔の業務に従事し、かつ、麻酔の実施を主に担当する医師として気管挿管による全身麻酔300症例以上の実施を経験する（基準Ⅱ）と、審査の上で厚生労働大臣の麻酔科標榜許可を受ける必要がある。また、日本専門医機構が定める4年間の麻酔科専門研修プログラムの研修と日本麻酔科学会の認定試験合格で麻酔科専門医が取得できる。麻酔科専門医取得後5年で更新し、麻酔科指導医を書類申請で取得できる。

自己研修としては、学会や雑誌での研究発表や学会主催の症例検討会や研修に参加し、新薬の知識や医療技術を学んだり、各学会認定の麻酔科の専門医として心臓血管麻酔専門医、小児麻酔認定医、区域麻酔認定医、集中治療の専門医（サブスペシャルティ）などがある。

主な勤務先は麻酔科があり外科手術を行う比較的大きな病院である。手術があれば麻酔科のない病院で勤務することもある。緩和ケア、ペインクリニックなども麻酔科医を求めている。

麻酔科医の人数は10,350人であり、このうち94.8%が病院勤務である。また、女性医師の割合は4割程度となっている。また、女性医師の割合は4割程度となっている。（厚労省の令和４年医師・歯科医師・薬剤師調査の「主たる診療科、施設の種別にみた医療施設に従事する医師数」）

主に骨・軟骨・筋・靭帯・神経などから構成される運動器官の病気や怪我の診断・治療を行い、体の動きや機能を回復させる。主な診療内容は患者の年代によっても異なり、幼少期には健全な発育をサポートし、青年期にはスポーツ障害や外傷の治療・予防を担う。壮年期・中年期には変性疾患や外傷の治療を通じて社会復帰や社会との共存を支援し、高齢期には運動器官の治療により寝たきりを防ぎ、健康寿命を延ばす。

整形外科で診る怪我や病気には骨折、脱臼、靭帯損傷、関節炎（変形性関節症、リウマチなど）、スポーツ障害、脊椎疾患（椎間板ヘルニアなど）、骨・軟部腫瘍などがある。診断には、Ｘ線やMRI、CTなどの画像検査を用いることが多い。治療としては、脱臼や骨折の整復や固定、外科手術などを行うほか、患者の状態に応じて、保存療法（リハビリや投薬）を選択する場合もある。手術後や慢性的な運動器疾患の患者に対しては、理学療法士や作業療法士と連携してリハビリテーションのプランを立てる。

一般的な外来の業務では、まず患者や同伴者から怪我や症状の状況を聞き、触診などを行う。必要に応じて画像検査などを追加し、診察・検査で得られた情報から、総合的な診断を行う。診断に基づいて治療方針を決定し、方針に沿って投薬などの治療を行う。救急外来では、脱臼の整復や、外傷（骨折）、脊髄損傷などに対する緊急手術を行う場合もある。

整形外科医として仕事をするには、まず大学医学部に入学し、6年間の医学教育を通して医学に関する専門的な知識、技術を身に付け、大学を卒業し、医師国家試験に合格して医師免許を取得する必要がある。その後、都道府県から指定された臨床研修病院で研修医としての最低2年間の臨床研修を受ける。臨床研修を受けた後、整形外科医は最短4年間の専門研修における実務経験を経て、専門医試験に合格すると整形外科専門医となることができる。専門研修中は整形外科医（専攻医）として働くことになり、整形外科専門医でなくとも整形外科医として就業できるが、専門医となることで、整形外科医としての力量が認められる。

専攻医は、指導医（後述）の指導を受けながら、患者の主治医として診療を行う。手術の時は、指導医が執刀する手術の助手として手術に参加し、研鑽を積む。指導医に助手として立ち会ってもらい、自身が執刀する機会も多くある。他にも、整形外科医としての資質や技量を高め、学会発表などを行うこともある。

勤務先には、病院やクリニック、リハビリテーション施設などがある。我が国の整形外科医全体の人数は約2万人で男性医師が多く、女性医師は6％程度である。大学病院では、外来日、手術日、病棟業務を行う日など、1週間のスケジュールがある程度決められている。午前中に回診・病棟業務と外来業務があり、午後からは手術、大学院生や研修医への教育などの業務が多くなる。他にも大学の医局員の確保や、自らの研究活動などもあり、学会等での発表も求められる。また、特定の曜日を終日外来、終日手術などに充てる場合もある。手術の執刀は年間100件程度が目安であり、１か月8件程度だが、手術は2～3人で行うため、助手として手術に参加する件数を含めると、実際は2～3倍の症例を経験することができる。

整形外科は比較的新しい診療科であり、新たな技術・診断が次々と出現しており、新薬や治療技術について常に研鑽することが求められる。

産業医学に関して一定の資格を有する医師として、医学等の知見を活かしながら、労働者が健康で快適に就労できるように、事業者に対する助言、指導、勧告及び労働者に対する保健指導等を行う。事業者には、事業場における従業員規模や業務内容に応じて、産業医を非専属（嘱託）、または専属(*)で選任する法的義務がある。

産業医の具体的な業務としては、健康診断の結果や治療情報から労働者を健康で安全に就業にさせるための意見書の作成、長時間労働に従事する労働者や高いストレスを感じる労働者の面接指導、作業環境や作業方法を適切に維持するための職場巡視、衛生委員会への出席などがある。

面接指導は、長時間労働者や、ストレスチェックにおける高ストレス者のうち申出があった者や必要性が高い者に対して行う。また、労働安全衛生法に基づき実施した健康診断の結果や主治医からの意見書等を確認し、当該労働者の心と体の健康を保持するため必要な措置について、事業者から意見を聴かれた際には、その就業判定区分等に関する意見を述べ、必要に応じて主治医と連携することもある。その際、情報が足りなければ必要に応じて労働者との面接等を行うこととなる。また、職場復帰を希望する者その他配慮が必要な者などに対して面談を行う。

以下①～④のいずれかの条件を満たす医師であって、事業者から事業場の産業医として選任されることで就業できる。

①日本医師会の産業医学基礎研修または産業医科大学の産業医学基本講座を修了すること。

一般に、診療に従事する医師と比べて、事業場において計画的に実施される業務に従事することが多い。一般企業等の労働者に準じた労務管理が行われる。時間外労働は少なく、休日も確保しやすい傾向にある。衛生委員会への出席や面接指導をオンラインで行うなど、柔軟な働き方も広がっている。

非専属（嘱託）の産業医は、月１回以上、事業場を訪問して、職場巡視と衛生委員会への出席を行うことが多い。医療機関における診療を本業としつつ嘱託産業医をする医師もいれば、複数の事業場を担当する医師もいる。専属の産業医は、1つの事業場のみで選任され勤務することとなる。