記者、編集者のハローワーク求人検索

文芸書などの一般書や専門書、教科書、辞典、コミック、絵本など、様々な本（書籍）を発行する出版社で本をつくるための企画書の作成や原稿の整理・編集などを行う。

読者のニーズを考え、本のテーマ、内容や構成、予定する著者など企画をまとめ、どれくらい売れるのか、採算性を検討する。企画が決定すれば、著者に執筆を依頼する。人気の高い作家や著名な学者などには、同時に複数の依頼があり、申し込んでも簡単に承諾が得られない場合が多く、編集者の対人関係や交渉能力が必要である。著者が執筆を進めている間は、打ち合わせをしたり資料を集めたりして、より良い原稿ができるようにサポートする。

著者から入手した原稿は、熟読し、誤字・脱字などの誤りを訂正し、表記の統一を図り、見出しをつけるなどの原稿整理を行う。書体や文字の大きさ、字詰・行数などを決め、写真やイラストの位置を指定する割付け（レイアウト）、用紙の選択、製本・印刷方式など造本（ぞうほん）、装丁等のデザインの決定なども行う。印刷所に原稿を渡して印刷のスケジュールを決め、販売担当者と相談して出版部数や定価などを決定し、本の発行までの管理を行う。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、幅広い知識が要求されるため、各出版社は大卒者の募集を行うことが多い。新規学卒の場合は、学校を卒業後に出版社などに入社し、図書（書籍）を編集する部署に配属される。また、専門学校などでデザインや校正など編集技術を身につけてから就職することもある。

中途採用の場合は、専門知識や著者等との人脈を持った経験者を募集することがある。

出版社や編集プロダクションの多くが東京に集まっている。

労働条件は会社の規定に準ずるが、出版社や編集プロダクションの規模等により給与など待遇面に差がある。

出版社の雑誌編集部や編集プロダクションにおいて、雑誌の企画や編集の作業に携わる。

雑誌編集者は読者のニーズ等を踏まえて企画を考え、編集会議に提案する。企画が決まったら、外部の執筆者に執筆を依頼するほか、カメラマン、デザイナー、イラストレーター等を手配する。原稿や写真、図版などが上がってきたらチェックし、必要であれば原稿のリライト等を行う。次に、記事のページ数や掲載順序を示す台割を作成、ページのレイアウト体裁を整えるなどの編集を行ってから、印刷所に印刷原稿を渡す。その後、試し刷りで発色を確認したり、文字校正を行い、印刷できる状態になるまでの作業にも責任を持つ。

ファッション誌や広告が主体となるフリーペーパー等では、広告主との企画会議や打合せを行い、雑誌の内容を決める。雑誌編集者自身が取材記事を書いたり、校正を行ったりすることもある。入稿締切が厳格に決められているため、原稿の進捗状況などのスケジュール管理能力が特に求められる。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。大学や専門学校を卒業した後に、出版社や編集プロダクションに就職するのが一般的である。大学にはマスコミ学科、新聞学科など、編集者に関連する学部・学科もあるが、採用試験では特に学部や専攻は問われないことが多い。

大手の出版社には編集者を希望する学生が多数応募するため、競争率が高い。また、大手出版社の場合は幅広いジャンルの雑誌を扱っているため、就職後に希望する雑誌の編集者になれるかどうかはわからない。出版社によっては、数年ごとに異なるジャンルの雑誌の編集を経験させる方針のところもある。中小の出版社の場合は、発行している雑誌が特定されていたり、雑誌ごとに編集者を募集したりすることもあるため、比較的長い期間にわたって希望するジャンルの雑誌の編集を続けられる場合が多い。

出版社、編集プロダクションとも、東京をはじめとする大都市圏に集中している。

勤務時間はコアタイムなしのフレックスタイム制であったり、裁量労働制が採用されるケースもある。雑誌の発行サイクルにもよるが、印刷所への入稿直前には労働時間が長くなる。雑誌編集者は、夜に集中して作業を行う夜型の人が多く、始業時間が遅く、終業時間も遅くなる傾向がある。

国会、中央省庁、地方自治体、警察、経済団体などの記者クラブに常駐して日々の動きや事件の情報を収集したり、政治、経済、社会などの色々な事件の現場に行って取材を行い、テレビのニュース番組などで現場からニュースを伝える。

主に取材を行う外勤記者は、取材した情報をニュース原稿にまとめ、カメラマンに指示して撮影したビデオ画像などと合わせて、放送局のニュースデスクに送る。番組放送中に現場からカメラや電話などを通じて生中継を行ったり、スタジオでカメラの前に立ってレポートすることもある。また、自らカメラ撮影を行いながら取材し、編集作業までする放送記者もいる。

一方、放送局でニュース番組作成のための演出や編集を行う内勤記者は、取材先から送られてきた原稿や映像データの編集作業を行う。取材内容によってニュースや解説、対談など様々な番組を作りあげる。放送素材の重要度を確かめ、内容を点検して簡潔にまとめ、限られた放送時間に収める。視聴者が理解しやすいように解説と画像の効果的な組合せを考え、アナウンサーやスタジオの技術・美術・照明スタッフと打ち合わせをし、放送に入る。突発的な事件などがあった場合には緊急ニュースを作成する。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒者が一般的である。幅広い知識や教養、文章力、基礎的な語学力が求められる。

放送局の就職試験を受けて採用され、適性や希望により報道部に配属される。新入研修では記事の書き方を中心に、取材に同行したり、機材の扱い方、スタジオなどの放送の仕組みを学ぶ。取材や報道番組制作を経験し、記者としてのスキルを向上させ、相応の期間を経て一人前と認められる。実力、適性に応じてデスクや取材チーフ、報道番組のディレクター、解説委員などに進む。報道の仕事を何でもこなせるように様々な分野を経験し、放送局全体の動きを学ぶために、報道以外の部門へ人事異動が行われる場合もある。

放送局は大都市に多いが、地方の主要都市にもあり、規模が小さい局になると、カメラマンなどのいろいろな仕事を兼ねることもある。海外に派遣されている特派員もいる。

内勤の記者は泊りで勤務することもあり、夜と朝のニュースを作成するために長時間仕事をするケースも多い。放送は土日祝日にも行われているので、休日出勤もある。外勤の記者は、事件の発生などで時間外勤務が生じることもある。ニュースの発生や事件の長期化、番組の制作状況などで、時間外勤務や休日出勤も多い。時期的に仕事が偏ることもあり、正月も勤務する場合がある。賃金も基準外賃金が多い傾向がある。報道部以外への社内の異動もある。

家電、情報機器、自動車などに添付されるマニュアル（取扱説明書）を制作する。

多くの電化製品や精密機械などにコンピュータが搭載され、テレビや冷蔵庫、エアコンなどの家電製品もネットワークに接続できる製品も増えており、機能や用途が複雑化している。このため、ユーザーが製品を理解し、安全に使いこなせるよう、正確でわかりやすいマニュアルが必要となっている。

マニュアル制作の手順は、まず、製品を開発した開発者や技術者から製品の構造、機能、操作方法等を詳しく聞き、情報を収集する。実際に製品を使い、製品の特徴をよく理解したり、ユーザーから出てきそうな疑問や利用上の注意点を想定するなど、どのようなマニュアルを作るのか、方向性を決める。製品が専門家向けなのか一般ユーザー向けなのか、また、海外向けなのかなどによって、マニュアルの作り方が変わる。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学卒が多い。メーカーのマニュアル制作部門に配属されるか、マニュアル制作を専門に請け負う制作会社等に入社するのが一般的である。

コンピュータや機械などの技術者、文章を書くことを専門としている人が、専門知識を身につけてからこの仕事をすることも多い。中には、フリーとして独立して仕事を請け負う人もいるが、仕事の内容は専門性や秘匿性が高く、セキュリティなどの問題から、企業に属して働くのが一般的である。

メーカーやマニュアル制作会社などに雇用されている場合は、給料や休日などの労働条件は勤務先の規程による。フリーランスの場合には、一つ一つの仕事に対して報酬が支払われるため、収入は仕事の量に左右される。

締め切りまでに必ず仕事を仕上げる必要があるため、労働時間は不規則になりがちである。パソコンを使用しての原稿作成が多く、長時間椅子に座って作業を行う。