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Webサイトでのサービスをチームで設計し開発する。Webサイトは企業や団体のホームページや情報提供サイトから始まり、情報が固定的に表示されるWebコンテンツが多かったが、プログラムと連動してサービスを提供するものが多くなり、そのようなWebサイトが一つの「製品（products）」として提供されている。

具体的な仕事としては、社会に求められるWebサービスをチームで検討し、求められる機能を考え、どのようなWebサイトにするか決めていく（要件定義）。既に提供されているWebサービスがあり、それをどのように改善していくかといった開発も多い。要件定義をもとに、提供する画面の内容や機能、データベースの設計や外部システムとの連携（API他）などを固めていく（基本設計）。基本設計に従い、具体的な画面構成や提供する機能の詳細、内部処理の方法などを決め、画面と処理の流れを明確にした設計書を作成する（詳細設計）。新規に作成が必要なソフトウェアは詳細設計に基づきプログラマーに依頼するか、設計者がプログラミングを行う場合もある。

どのようなWebサービスにするか（「要件定義」）はプロダクトマネージャが担当したり、プロダクトマネージャと共同で検討を行う。Webでは画面デザインが重要なため、Webデザイナーが画面デザインを担当することが多い。Webデザイナーとの検討で画面を検討し、試作された画面デザインをチェックし、デザインが決定した後に開発しているWebサイトに取り込む。このように開発はプロデューサー（プロダクトマネージャ）、デザイナー等から構成されるチームで行われる。開発ではエンジニアやデザイナーが複数となり、全体で４～６人で開発することが多い。開発環境が整備された今日、大規模な開発チームでなくても、かなりのWebサービスを開発できる。開発では定期的に開発チームでミーティングを行うが、情報共有、進捗管理等にはコレボレーションツール(Slack他)が用いられる。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校、高専等でコンピューター関係を学んできた者が多い。興味があり学生時代から自分でスキルを身に着ける人もいる。

新卒者は座学やOJTによって開発のスキルを学んでいく。要件定義、基本設計、詳細設計、開発、稼働開始後のサポートまでができるようになると、Webサービスを一人で作り上げることができるだけでなく、チームで開発するときもその能力を発揮することができる。若い社会人が職業訓練などを経て転職してくるケースもある。経験や実績がある人を中途採用する場合もある。

勤務先はWebサービスを開発し、提供するWebサービス会社等となる。サービスを共同で開発する会社が都市部に集まっているため、多くは都市部とその周辺で働いている。各地に拠点があるという会社ではないため、転勤は少ない。在宅で仕事をすることも多い。コロナ禍でリモート勤務が広がったが、開発での対面での良さも見直されている。

就業者の割合は男性が多く、年齢は30歳代が比較的多い。

パソコンにインストールするパッケージソフト（既成品のソフトウェア）を企画・開発する。

パッケージソフトはパソコンショップやネットを通じて販売されている。これらのソフトウェアを開発している会社は、ソフトの企画から開発、アップデート等を行っている。

ソフトウェアを開発する場合、どのようなものにするかが重要であり、機能や使いやすさを考慮する必要がある。そのためソフト開発においては、企画を重視している。

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、専門学校、高専、大学等の卒業生が多い。新卒で就職する場合もあるが、20代～30代前半までは他業種からの中途採用者も多い。入職後は、実際の開発を通して経験を積んでいくことになるが、ソフトウェア開発者として一人前と認められるまでには4から5年かかるとされている。経験を積んでマネジメントの仕事をするようになったり、フリーランスになったり、独立する者もいる。

開発環境や開発言語を使いこなせることが求められ、インターネットやストレージシステムといった関連知識やスキルの習得も求められる。ソフト開発はチームで行うことが多いため、自分の考えを過不足なく伝え、チーム内で協力し、開発を進めることができるコミュニケーション能力が重要である。新規商品の企画に関わる場合は、市場動向やユーザーのニーズを的確に把握して商品化できるマーケティングの知識も必要である。

開発会社は東京、大阪、名古屋などに多いが、地方都市にもある。ネット環境の整備が進みリモートワークで開発することもでき、このような場合は、様々な場所で働くことができる。

就業者は男性の割合が高く、年齢は30歳代～40歳代が多い。

スマートフォンで利用するアプリをチームで開発する。

スマートフォンのアプリはダウンロードしてインストールする「ネイティブアプリ」と、スマートフォンからブラウザで使用する「Webアプリ」がある。また、この両者を組み合わせた「ハイブリッドアプリ」もある。

具体的にはスマホ利用者のニーズやシーズ、アプリのトレンド等を考え、アプリの企画をチームで検討するところから始まる。企画内容を決めるにあたっては、競合するものや類似のアプリ等がないか調査も行う。顧客からアプリ開発を受託し、その企画を検討する場合もある。いずれの場合も、企画から要件定義を行い、画面や機能を決め、アプリを開発する。企画の検討はプロダクトマネージャが行い、基本設計から開発をエンジニアが行うという具合に分業している場合もある。この場合、要件定義はプロダクトマネージャとエンジニアが共同して行う。

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされず、専攻も特に問われない。学校卒業後、就職する場合もあるが、他業種からの20～30代で中途採用されることも多い。大学等の授業とは別に学生時代に自分で開発を行う等、技術のある学生もいる。

スマートフォンのOSであるAndroidかiOSに対応した開発環境、また、開発のためのプログラミング言語Swift、Kotlin、そして、フレームワーク／などが使えるスキルが求められる。スマートフォンがEC、キャッシュレス決済、また、家電や車と連携するようになりセキュリティ対策が重要になり、この知識も求められる。

勤務先は、スマホアプリを開発する企業である。職場は都市部が多いが、打合せをオンラインで行い、在宅（テレワーク）で仕事をする場合もある。

就業者は、男性の比率が高い。年齢層は20歳代～40歳代がほとんどである。

ブロックチェーンを活用したシステムやアプリケーションの設計や開発、また運用や管理を行う。ブロックチェーンとはネット上の仮想通貨を始めとする様々な取引をブロックとしてまとめ、そのブロックを一連のチェーンとし、それを多くのコンピュータ（ノード）で情報を共有することによって、改ざんが行えないようにする仕組みである（「分散型台帳」とも呼ばれる）。それまでは厳重に管理されたサーバで取引を一元管理し、それによって取引を保証していたが、ブロックチェーンによりノードによって相互に検証を行ない、一連のつながったチェーンが形成されることから、改ざんができず、取引内容が保証される。

ブロックチェーンの技術はBitcoinなどの仮想通貨（暗号資産）で用いられているが、NFT（非代替性トークン）によるデジタルアートやゲームアイテムの所有証明、食料品の流通経路や二酸化炭素取引の証明、診療記録の証明、電子投票、等々に活用が広がることが期待されている。インターネットはもっぱら情報を提供するWeb1.0、情報を相互に提供するWeb2.0と発展してきた。これに続くWeb3.0では、価値（仮想通貨、デジタルアート、等々）の取引をネットで行うため、ブロックチェーンはそれを支える重要な技術となっている。

ブロックチェーン・エンジニアの具体的な仕事としては、まず、スマートコントラクトの開発がある。ブロックチェーンの各プラットフォーム上で動くプログラム（スマートコントラクト）を開発言語によって作成する。もう一つの仕事として、分散型アプリケーション（DApps）の開発がある。スマートコントラクトと連携したユーザーが利用するアプリケーションの開発を行う。それ以外に、ブロックチェーンでのシステムの設計や構築を行うこともあり、既存のネットワークを用いてシステムを設計、構築したり、独自のブロックチェーン上にシステムを設計、構築したりする。また、ブロックチェーンを活用したシステムの監視や管理を行ったり、ブロックチェーンに関するコンサルティングを行うこともある。

ブロックチェーンの基本的な仕組みが論文によって提案されたのが2008年であり、2009年にブロックチェーンを活用したBitcoinが登場している。このように最近の技術のため、現在、ブロックチェーン・エンジニアとして活躍している人は、それまで他のシステム開発等に携わっていた人という人が多い。最近は、大学生、大学院生がインターンシップなどを経験し、ブロックチェーン・エンジニアとなることも増えている。

入職にあたって、特定の資格等は必要とされないが、他のシステム開発等に携わっていた人がブロックチェーンに興味を持ち、ブロックチェーン・エンジニアになることが多い。学卒者では大学等でコンピュータ関係を学んできた者が、長期インターンとしてブロックチェーンの開発に携わり、その後、その会社に採用されることも少なくない。ブロックチェーンなどの新しい技術に興味があり、学生時代から開発を行い、自分でスキルを身に着け、実力が認められて開発に参加したり、開発を任されることもある。大手IT企業にエンジニアとして新卒採用され、その中からブロックチェーンの開発担当となることもある。

ブロックチェーンを用いた開発を専門的に行う会社（ベンチャー企業）に勤めていたり、大手IT企業でブロックチェーン開発担当になって働いている。専門的な会社では人の移動が比較的多く、会社を渡り歩いて開発を続けている人がいる。特定の会社に属さず、複数の開発に携わる人もいる。開発実績を積み自分で会社を始める人もいる。

リモートワークが定着しており、遠方から開発に参加していたり、中にはオフショアとして海外から開発を行っている人もいる。