現場員（経験不問）／【正社員登用制度あり】

建物の耐震性能を診断し、必要に応じて地震に備えた補強や改修計画を提案する。主に1981年6月以前の旧耐震基準で建てられた学校、工場、倉庫、商業ビル、公共施設等の大型の建物や、個人商店などの店舗、住宅等の家屋の耐震性能の診断を行う。

建築物は構造上、RC造（鉄筋コンクリート造）、鉄骨造、SRC造（鉄骨鉄筋コンクリート造）、木造の４種類に大きく分けられるが、耐震診断の方法は非木造の建物と木造の建物では大きく異なる。ここでは旧耐震基準の建物が多く残っている木造建築に関する耐震診断について記述する。

木造建築の耐震診断は市町村などの自治体が推奨しており、個人住宅の耐震診断は自治体からの紹介で依頼を受けることが多い。依頼を受けると、まずは依頼主と面談し、調査日を決める。その際に調査の内容や住宅の全居室、トイレ、浴室、押し入れなどを含め、住居のすべてを見せてもらうことを説明し、理解を求める。また、事前調査として対象建物の築年数、設計図、増改築の有無、劣化や不具合が見られる箇所、浸水被害等の情報を集める。その後、現地調査となるが、木造建築の耐震診断には一般診断法と精密診断法がある。一般的には非破壊調査で、費用も抑えられ、一定精度の診断が可能な一般診断法が推奨されている。

耐震診断の仕事を行うための必須の資格はないが、多くは大学等の工学部で建築学を専門的に学び、建築士の資格を取得後、建築設計事務所、建設会社、ハウスメーカー、工務店に就職して耐震診断の方法と技術を習得するという道筋が一般的である。もしくは工業系の高等学校を卒業後、建築設計事務所等に就職し、仕事をしながら建築士の資格を取り、耐震診断の調査方法を習得する場合もある。どちらの場合も、就業後すぐに耐震診断を任されることはなく、通常は事業所での実務経験を積みながら、事業所が請け負った耐震診断の仕事に参加しながら現地での調査方法や作業を習得していくことになる。最初から耐震診断を目指して建設関係の業界に入職するというケースは少なく、現場での実務経験を積む中で耐震診断の重要性を認識したり、業務上の必要性に迫られて勉強を始めるというケースの方が多い。